健診で高血圧―職場の健康づくり「THP」でできること、できないこと

状況の整理

50歳の男性労働者が、事業者に実施が義務づけられた職場の定期健康診断で高血圧を指摘された。設問は、この健診結果を受けて職場で行われるトータルヘルスプロモーションプラン（THP）の中身として「含まれない」ものを問うている。診断や鑑別を考える問題ではなく、THPが何を目的とし、どのような活動から成り立つかを理解しているかが問われている。

THPとは

THPは、労働安全衛生法に基づいて国が定めた「事業場における労働者の健康保持増進のための指針」（1988年策定）に沿って行われる、働く人の心と体の健康づくり活動である。事業者が健康保持増進の方針を示して計画を立て、産業医や保健師・管理栄養士・運動指導の担当者などのスタッフが協力して、労働者の生活習慣の改善を支援する。具体的な健康保持増進措置は、運動指導、栄養指導、保健指導（喫煙・飲酒・睡眠などの生活指導）、メンタルヘルスケア、口腔保健指導などである。

考え方

THPはあくまで「疾病の予防と健康の保持増進」を目的とした指導・支援活動（一次予防・健康づくり）であり、病気の診断・治療を行う場ではない。高血圧に対する薬物療法の開始は、医療機関の主治医が診察・評価のうえで行う診療行為であり、THPの枠組みには入らない。したがって「降圧薬の処方」が含まれないものとなる。高血圧が指摘された労働者には、THPとしての生活習慣改善の支援に加え、必要に応じて医療機関への受診勧奨を行うという役割分担になる。

THP（トータルヘルスプロモーションプラン）の要点

・根拠：労働安全衛生法（事業者は労働者の健康の保持増進のための措置を継続的・計画的に講ずるよう努める）と、それに基づく「事業場における労働者の健康保持増進のための指針」。 ・目的：疾病予防（一次予防）と健康の保持増進。治療は含まない。 ・進め方：事業者による健康保持増進方針の表明 → 推進体制の確立 → 健康課題の把握 → 目標設定と措置の決定 → 健康保持増進計画の作成・実施 → 評価と改善、というPDCAサイクルで行う。 ・健康保持増進措置の例：運動指導、栄養指導、保健指導（喫煙・飲酒・睡眠など）、メンタルヘルスケア、口腔保健指導。 ・関わるスタッフ：産業医、保健師、管理栄養士、運動指導に携わる者、心理相談に携わる者など。 ・2020年の指針改正では、個々の労働者への働きかけ（ハイリスクアプローチ）に加えて、職場全体への働きかけ（ポピュレーションアプローチ）を重視する方向が明確にされ、事業場の実情に応じて柔軟に取り組めるよう見直された。

職場の健康管理における役割分担

・健康診断：事業者に実施義務があり、結果に基づき医師の意見を聴いて就業上の措置（作業転換、労働時間短縮など）を講ずる。 ・保健指導：健診結果に基づき、必要な労働者に医師や保健師による保健指導を行うよう事業者は努める。 ・治療：医療機関の主治医が行う。職場は受診勧奨と、治療と就労の両立支援を担う。