「職場に説明してほしい」―がん治療と仕事をつなぐ窓口は誰か

状況の整理

・35歳女性。6か月前に右乳癌で乳房部分切除術を受け、現在は外来で抗癌化学療法を続けており、病状は安定している。 ・事務職で、手術後から休職中である。本人は復職を目指して職場と相談しており、主治医から職場へ病状と今後の治療を説明してほしいと希望している。 ・職場には嘱託（非常勤）の産業医がいる。

考え方

本例は、治療を続けながら働くことを望む患者への「治療と仕事の両立支援」の場面である。職場が復職の可否や働き方を判断するには、病状、治療の予定（通院の頻度、化学療法の副作用が出やすい時期など）、避けるべき作業、勤務時間や残業への配慮などの医学的情報が必要になる。 この情報をやりとりする際には二つの点に注意する。第一に、病名や治療内容は、取り扱いに特に配慮が必要な個人情報（個人情報保護法の要配慮個人情報）であり、医師には守秘義務がある。職場に伝えるのは本人の同意がある場合に限られ、伝える相手も必要な範囲にとどめる。第二に、医学的な内容を職場の配慮に正しく結びつけるには、医学の知識をもち、職場の業務内容も把握している者が窓口となるのが望ましい。 両方の条件を満たすのが産業医である。産業医は労働者の健康管理を職務とし、守秘義務を負い、主治医からの医学情報を職場での具体的な就業上の措置（業務内容、勤務時間の調整など）へと翻訳して事業者に意見を述べる役割を担う。本人が説明を希望していることから同意も得られており、主治医は産業医に病状と治療方針を説明するのが適切である。

治療と仕事の両立支援

癌、脳卒中、心疾患、糖尿病、肝炎、難病などの病気を抱え、治療を続けながら働く人は増えている。癌の治療成績の向上と外来化学療法の普及、労働者の高齢化がその背景にある。厚生労働省は2016年に「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」を策定し、職場での支援の進め方を示している。

両立支援の基本的な流れ

(1) 労働者が、自分の業務内容などの情報を主治医に提供する。 (2) 主治医は、症状、就業の可否、望ましい就業上の措置、配慮事項などについて意見を書面で示す。 (3) 事業者は、主治医の意見を産業医などに確認し、意見を聴いたうえで、就業上の措置や配慮の内容を決める。必要に応じて復職に向けた計画（両立支援プラン）を作る。 健康情報のやりとりは本人の同意のもとで行い、取り扱う人の範囲を必要最小限にとどめる。診療報酬にも、主治医が産業医と連携して就労支援を行うことを評価する項目が設けられている。

産業医

労働安全衛生法に基づき、常時50人以上の労働者を使用する事業場では産業医の選任が義務づけられている。常時1,000人以上（一定の有害業務では500人以上）の事業場では専属の産業医が必要で、それより小規模の事業場では本例のように嘱託（非常勤）の産業医でもよい。職務には、健康診断や面接指導の結果に基づく措置、作業環境の維持管理、健康教育、職場巡視、就業上の措置に関する事業者への意見などがある。産業医は守秘義務を負い、労働者の健康情報を適切に扱う。

乳癌術後の就労で配慮すること

化学療法の周期に合わせた通院日の確保、副作用（倦怠感、悪心、骨髄抑制による易感染性など）が出やすい時期の業務調整、腋窩リンパ節郭清後の患側上肢のリンパ浮腫への配慮（重い荷物の持ち運びを避けるなど）、内分泌療法の長期継続に伴う通院などが挙げられる。