「上司からの電話」にどう答える？―病名ひとつも守るべき患者の秘密

状況の整理

・56歳男性。急性心筋梗塞に対し経皮的冠動脈インターベンション（PCI：カテーテルを用いて狭窄・閉塞した冠動脈を拡張し、ステントを留置するなどの治療）を受け、入院中である。 ・勤務先の上司から電話で、「仕事に影響があるので」診断名と病状を教えてほしいと求められている。

考え方

患者の診断名や病状は、医療者が業務上知り得た患者の秘密であり、医師には刑法上の守秘義務がある。また個人情報保護法では、病歴は「要配慮個人情報」（不当な差別や偏見が生じないよう特に配慮を要する個人情報）に位置づけられ、本人の同意なく第三者に提供することは、法令に基づく場合などの限られた例外を除いて認められない。 勤務先の上司は、患者本人の立場からみれば「第三者」である。上司側に業務上の事情があったとしても、それは本人の同意なしに情報を提供してよい正当な理由にはならない。さらに電話では相手が本当に名乗るとおりの人物かどうかも確認できない。したがって、診断名も病状も伝えられないことを丁寧に説明して断るのが正しい対応である。 本例の患者は治療後で状態は安定していると考えられ、本人の意思を確認できる状況にある。勤務先が情報を必要とするのであれば、本人に上司から問い合わせがあったことを伝え、本人から直接職場へ連絡してもらう、あるいは本人の同意を得たうえで診断書を発行する、といった方法をとるのが適切である。

医師の守秘義務

刑法第134条第1項（秘密漏示）は、医師、薬剤師、医薬品販売業者、助産師、弁護士、弁護人、公証人またはこれらの職にあった者が、正当な理由なく、業務上取り扱ったことについて知り得た人の秘密を漏らしたときに処罰すると定めている（法定刑は6月以下の拘禁刑または10万円以下の罰金。2025年施行の刑法改正以前は「懲役」と規定されていた）。本罪は被害者の告訴がなければ公訴を提起できない親告罪である。看護師・保健師などは、保健師助産師看護師法に同様の守秘義務規定がある。

個人情報保護法と医療

・病歴は「要配慮個人情報」に該当し、取得にも原則として本人の同意が必要である。 ・個人データを第三者に提供するには、原則として本人の同意が必要である。 ・例外として、本人の同意なく提供できる主な場合は次のとおりである。 　1. 法令に基づく場合（感染症法に基づく届出、警察・裁判所からの令状に基づく照会など） 　2. 人の生命・身体・財産の保護のために必要で、本人の同意を得ることが困難な場合（意識不明の救急患者について家族へ説明する場合など） 　3. 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要で、本人の同意を得ることが困難な場合 　4. 国の機関・地方公共団体などの法令の定める事務に協力する必要がある場合 ・勤務先、保険会社、知人など、本人以外からの電話による病状の問い合わせには、原則として回答しない。入院の有無の照会についても、本人の意向をあらかじめ確認しておくことが望ましい。

職場との関係

就労や復職に関して勤務先が病状を知る必要がある場合は、本人の同意を得たうえで、診断書や産業医への情報提供書（主治医意見書）などを通じて、必要な範囲の情報を提供するのが適切である。