「遺族の同意」に惑わされるな―病院で病死した患者を病理医が解剖するとき、それは何解剖か

臨床経過のまとめ

発熱・項部硬直・高度の意識障害で搬入された78歳男性である。頭部CTに異常はなく、髄液検査で初圧上昇、多形核球優位の著明な細胞増加（4,200/mm3、多形核球92％）、蛋白著増、糖の著明な低下を認め、細菌性髄膜炎と診断できる（Gram染色陰性でも否定はできない）。その後、低血圧・無尿・温かい四肢を呈する敗血症性ショックに陥り、翌日死亡した。診療中の疾患（細菌性髄膜炎とそれに続く敗血症性ショック）の経過として説明できる死亡であり、外因の関与や犯罪を疑わせる事情はない。つまり、医学的に原因の明らかな病死（内因死）であり、医師法第21条で警察署への届出が必要とされる異状死体には当たらない。

設問の考え方

解剖は、目的・根拠となる法律・実施者・遺族の承諾の要否によって分類される。本問の解剖は、①病院で診療を受けて死亡した患者について、②病態の解明を目的とし、③遺族の同意を得て、④その病院に勤務する病理医が行ったものである。これは病理解剖（剖検）の定義そのものである。「遺族の同意の下で」という語句から承諾解剖を選ばないよう注意する。病理解剖も遺族の承諾を必要とするが、承諾解剖は死因不明の異状死体を対象とする法医学的な解剖を指す用語であり、両者は区別される。

解剖の種類の整理

・系統解剖：目的は教育・研究（正常構造の学習）。対象は献体など。実施者は解剖学教室。遺族の承諾が必要（生前の本人の意思を尊重する）。 ・病理解剖：目的は病死した患者の死因・病態の解明。実施者は病理医。遺族の承諾が必要。 ・司法解剖：目的は犯罪の疑いがある死体の死因究明（刑事訴訟法に基づく鑑定）。実施者は法医学者。遺族の承諾は不要。 ・行政解剖（監察医解剖）：目的は犯罪性のない異状死体の死因究明。監察医制度のある地域で監察医が行う。遺族の承諾は不要。 ・承諾解剖：目的は行政解剖と同様。監察医制度のない地域で、遺族の承諾を得て行う。 ・死因・身元調査法解剖（いわゆる新法解剖）：2013年施行の「警察等が取り扱う死体の死因又は身元の調査等に関する法律」に基づき、警察署長の判断で、犯罪性がなくても死因究明の必要がある場合に行う。遺族の承諾は不要（遺族への説明は必要）。

覚え方の目安

・犯罪の疑いあり → 司法解剖。 ・犯罪の疑いはないが死因不明（異状死体）→ 監察医制度の地域では行政解剖、それ以外では承諾解剖または死因・身元調査法解剖。 ・診療中の病死で病態を詳しく知りたい → 病理解剖。 ・医学教育 → 系統解剖。

関連事項

・医師は死体を検案して異状があると認めたときは、24時間以内に所轄の警察署に届け出なければならない（医師法第21条）。本例のように診療中の疾患による死亡で異状のないものは対象外である。 ・病理解剖は、臨床診断と病理診断との照合による診療の質の向上、臨床病理検討会（CPC）を通じた医師教育、新たな病態の発見などに役立つ。