「意志が弱いから」は禁句―COPD患者への禁煙指導、正しい伝え方
第104回医師国家試験 B問題 第55問(連問)
国試問題にチャレンジ
連問の共通文
次の文を読み,53~55の問いに答えよ。 72歳の男性。進行する呼吸困難を主訴に来院した。 現病歴:5年前から階段昇降時の息切れを自覚するようになった。このころから少量白色調の喀痰を認めた。冬季に感冒に罹ると喀痰が増量し,息切れが悪化する。年々息切れが進行し,家族と並んで平地を歩行していても,息切れのために会話が途切れるようになった。 既往歴:特記すべきことはない。 生活歴:喫煙は40本/日を50年間。飲酒は機会飲酒。 家族歴:特記すべきことはない。 現症:意識は清明。体温36.4℃。呼吸数20/分。脈拍76/分,整。血圧126/64 mmHg。 検査所見:尿所見:蛋白(-),糖(-)。血液所見:赤血球420万,Hb 14.7 g/dL,白血球6,700,血小板25万。血液生化学所見に異常を認めない。呼吸機能検査:%VC 84%,%FVC 65%,%FEV1.0 40%,FEV1.0%45%,%RV 140%,RV/TLC 50%,%DLCO 40%,動脈血ガス分析(自発呼吸,room air):pH 7.36,PaO2 55 Torr,PaCO2 48 Torr,HCO3- 24 mEq/L。
この患者に禁煙指導を行うこととした。 説明として適切なのはどれか。3つ選べ。
- a.「まず行うべき治療です」
- b.「意志の弱い人が喫煙者となります」
- c.「保険診療が適用できます」
- d.「公費補助が受けられます」
- e.「薬物治療も可能です」
対話形式の解説
ドクター
医学生
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医学生
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ドクターまとめ
COPDの最大の原因は喫煙であり、禁煙は病期にかかわらず最優先の治療で、1秒量の低下速度を抑え、増悪を減らし、生命予後を改善します。喫煙の本質はニコチン依存症という病気であり、意志の強弱の問題として患者を責める説明は医学的に誤りで、禁煙意欲も損ないます。日本では2006年からニコチン依存症管理料により禁煙治療に健康保険が適用されますが、国の制度としての公費負担はありません。禁煙補助薬としてはニコチン置換療法(パッチ・ガム)とニコチン受容体部分作動薬のバレニクリンがあり、成功率を高めます。COPD管理では禁煙と長期酸素療法が予後を改善する介入であることを押さえ、患者を否定せず具体的な支援策を示す指導姿勢を身につけることが大切です。
解答・解説
正解はa, c, eです
症例の整理と診断
72歳男性で、喫煙40本/日×50年(喫煙指数〈Brinkman指数〉2,000)の重喫煙者である。5年前から労作時の息切れと少量の白色痰が続き、冬季の感冒で増悪を繰り返しながら進行している。呼吸機能検査ではFEV1.0%(1秒率)45%で閉塞性換気障害、%FEV1.0 40%で高度の気流閉塞、%RV 140%・RV/TLC 50%で肺過膨張、%DLCO 40%で肺胞破壊による拡散障害を示す。動脈血ガスはPaO2 55 Torr、PaCO2 48 Torrで、II型呼吸不全を伴う。以上から、気腫優位型の慢性閉塞性肺疾患(COPD)と診断できる。
設問の考え方
COPDの最大の原因は喫煙であり、禁煙は病期にかかわらず最優先の治療である。本問は、患者に禁煙を勧める際の説明として適切なものを選ぶ問題である。判断のポイントは次の3点である。 ・COPDにおける禁煙の位置づけ(最も基本的で効果の大きい治療であること) ・喫煙の本質はニコチン依存症という病気であり、本人の意志の問題として片づけるべきではないこと ・日本の禁煙治療の制度(健康保険の適用の有無、公費補助の有無、使用できる薬物) 禁煙指導では、喫煙者を責めたり意志の弱さを指摘したりせず、治療で禁煙できることを具体的に示して動機づけることが重要である。
選択肢考察
- ○a. 「まず行うべき治療です」
COPDでは、喫煙を続けると1秒量が年々急速に低下していく。禁煙すると1秒量の低下速度は非喫煙者に近い程度まで緩やかになり、呼吸器症状や増悪の頻度も減る。いったん失われた肺機能は回復しないものの、禁煙は疾患の進行を抑え、生命予後を改善できる最も効果的で費用対効果の高い治療である。気管支拡張薬などの薬物療法や呼吸リハビリテーションに先立ち、どの病期でもまず行うべき治療と位置づけられる。
- ×b. 「意志の弱い人が喫煙者となります」
喫煙習慣の本質はニコチン依存症であり、治療が必要な病気と捉えられている。ニコチンは脳内のα4β2ニコチン性アセチルコリン受容体に作用してドパミンを放出させ、快感をもたらす。血中濃度が下がると離脱症状(いらいら、集中力低下、強い喫煙欲求など)が生じるため、やめにくい。喫煙者になるかどうかや禁煙の成否を本人の意志の強さに帰するのは医学的に誤りであり、患者を責める言い方は禁煙の意欲を損なうため、指導の言葉として不適切である。
- ○c. 「保険診療が適用できます」
2006年度の診療報酬改定で「ニコチン依存症管理料」が新設され、一定の要件を満たせば禁煙治療に健康保険が適用される。患者側の主な要件は、ニコチン依存症のスクリーニングテスト(TDS)で5点以上、35歳以上ではBrinkman指数200以上、直ちに禁煙を希望していること、禁煙治療を受けることに文書で同意していることである。医療機関側にも施設基準(敷地内禁煙など)があり、標準的には12週間に計5回の診察を行う。本例はこれらの要件を満たしうる。
- ×d. 「公費補助が受けられます」
禁煙治療に適用されるのは健康保険(医療保険)であり、患者は通常の保険診療と同様に一部負担金を支払う。難病や結核、生活保護などのように、国の制度として公費で医療費が負担される仕組みは禁煙治療にはない。一部の自治体や健康保険組合が独自に禁煙治療費の助成を行うことはあるが、一律に公費補助が受けられるという説明は誤りである。
- ○e. 「薬物治療も可能です」
禁煙補助薬を用いると、離脱症状や喫煙欲求が和らぎ、禁煙成功率が高まる。主なものは次の2種類である。 ・ニコチン置換療法:ニコチンパッチ(貼付薬)やニコチンガムでニコチンを補い、離脱症状を抑えながら徐々に減量する。パッチは医療用と一般用医薬品、ガムは一般用医薬品がある。 ・バレニクリン(内服薬):ニコチン受容体の部分作動薬で、少量の刺激で離脱症状を抑えるとともに、喫煙してもニコチンが受容体に結合しにくくなり、喫煙による満足感を減らす。 保険診療ではニコチンパッチやバレニクリンが処方できる。なお、バレニクリンは2021年に製剤中の不純物(ニトロソアミン類)の問題で出荷が停止され、その後も供給が止まっている点に留意する。
COPDの管理の全体像
・禁煙:最優先。受動喫煙の回避も含む。 ・ワクチン:インフルエンザワクチン、肺炎球菌ワクチンで増悪を予防する。 ・薬物療法:長時間作用性抗コリン薬(LAMA)や長時間作用性β2刺激薬(LABA)の吸入が中心。増悪を繰り返し、血中好酸球が多い例などでは吸入ステロイド(ICS)を併用する。 ・呼吸リハビリテーション:口すぼめ呼吸・腹式呼吸の指導、運動療法、栄養指導。 ・在宅酸素療法(HOT):安静時PaO2 55 Torr以下、またはPaO2 60 Torr以下で睡眠時・運動時に著しい低酸素血症をきたす場合が保険適用の基準であり、長期酸素療法は生命予後を改善する。本例はPaO2 55 Torrであり、適応を検討すべきである。II型呼吸不全を伴うため、高濃度酸素によるCO2ナルコーシスに注意して低流量から開始する。 ・重症例では、高CO2血症に対する在宅での非侵襲的陽圧換気(NPPV)、肺容量減量手術、肺移植が検討される。
ニコチン依存症と禁煙治療の流れ
喫煙はニコチン依存症という治療対象の病気であり、再喫煙(リラプス)も病気の経過の一部と捉えて繰り返し支援する。短時間の禁煙支援の枠組みとして「5つのA」(Ask:喫煙状況を尋ねる、Advise:禁煙を勧める、Assess:禁煙の意思を評価する、Assist:禁煙を支援する、Arrange:フォローアップを設定する)が知られる。 保険による禁煙治療は12週間に5回の受診が標準で、初回診察時に呼気一酸化炭素濃度を測定して喫煙状況を客観的に確認し、禁煙開始日を設定して禁煙補助薬を処方する。2020年度には、条件付きで禁煙治療用アプリの使用も保険適用となった。
禁煙の効果
禁煙により、COPDの1秒量低下速度の抑制のほか、肺癌、虚血性心疾患、脳卒中などのリスクも低下する。高齢であっても、禁煙による利益は得られる。
POINT
・COPDの治療はまず禁煙。禁煙は1秒量の低下を緩やかにし、予後を改善する。 ・喫煙はニコチン依存症という病気であり、意志の強弱の問題ではない。患者を責めない。 ・禁煙治療は2006年から健康保険適用(ニコチン依存症管理料)。公費負担の制度はない。 ・禁煙補助薬:ニコチン置換療法(パッチ・ガム)とバレニクリン(ニコチン受容体部分作動薬)。 ・COPDで長期酸素療法とともに生命予後を改善することが示されている介入は禁煙である。
