HIV陽性血液の針刺し―「曝露した人」はまだ「感染者」ではない

正解はb, eです

選択肢考察

1. ×a.  妊娠していれば中絶を勧める。

   不適切である。受傷者はまだ感染が確定しておらず、感染率は約0.3%と低い。仮に感染が成立したとしても、現在は妊娠中の抗HIV療法、分娩方法の選択（必要に応じた帝王切開）、新生児への予防投与、人工栄養（母乳を与えない）などの対策により、母子感染率を1%未満にまで下げることができる。医師の役割は、胎児への影響や予防策について正確な情報を提供することであり、妊娠を継続するかどうかは本人（とパートナー）が十分な説明を受けたうえで決めることである。医師側から中絶を勧めるのは誤りである。

2. ○b.  心のケアの専門家に紹介する。

   適切な対応である。HIV陽性の血液に曝露したという事実は、受傷者に強い不安や抑うつ、自責の念をもたらしうる。追跡検査の結果を待つ数か月間は不安が続き、仕事や家族・パートナーとの関係、性生活にも影響が出やすい。予防内服の副作用もストレスとなる。本人の希望も確認しながら、臨床心理士やHIVカウンセラーなど心のケアの専門家に紹介し、継続的に支援することが望ましい。

3. ×c.  公務災害の申請は感染の成立後に行う。

   不適切である。保健所職員が業務中に起こした針刺し事故は、感染が成立したかどうかにかかわらず、事故そのものが業務上の災害にあたる。事故が起きた時点で速やかに報告し、手続きを開始するべきである。事故直後の検査や予防内服の費用も補償の対象となりうる。また、後に感染が判明した場合にその感染が今回の事故によるものであると認められるためにも、事故の記録と受傷直後のベースライン検査が重要となる。感染成立を待ってから申請を始めるという対応は誤りである。

4. ×d.  抗HIV薬の投与をエイズ患者と同じプロトコルで行う。

   不適切である。受傷者はHIVに曝露しただけで、感染は確認されておらず、ましてやエイズ（HIV感染によって免疫不全が進行し、ニューモシスチス肺炎などの指標疾患を発症した状態）ではない。ここで行うのは感染成立を防ぐための曝露後予防（PEP）であり、原則として4週間（28日間）内服して終了する。これに対し、HIV感染者への抗HIV療法は、ウイルス量や免疫状態をモニタリングしながら生涯にわたって継続する治療であり、目的も期間も管理方法も異なる。使用する薬剤の種類は重なる部分があるが、「エイズ患者と同じプロトコル」で投与するわけではない。

5. ○e.  感染非成立が確認できるまで定期的に抗体検査を行う。

   適切な対応である。HIVは感染してから抗体が検出できるようになるまでにウインドウ期があり、さらに予防内服を行った場合には抗体の出現が遅れる可能性もある。そのため、1回の陰性結果だけで感染していないとは言えない。事故直後のベースラインに加え、6週後、3か月後、6か月後など一定の間隔でHIV検査（抗体検査または抗原抗体同時検査）を繰り返し、最終的に陰性であることを確認して初めて感染が成立しなかったと判断する。