「ちょっと見るだけ」が一線を越える―電子カルテ閲覧と医師の職業倫理

正解はcです

選択肢考察

1. ×a.  患者からのセカンドオピニオンの求めに応じる。

   倫理に反しない（適切な行動）。セカンドオピニオンとは、患者が現在の主治医とは別の医師（通常は他の医療機関の医師）に、診断や治療方針についての意見を求めることである。リスボン宣言は、患者が医師を自由に選び、いつでも他の医師の意見を求める権利を認めており、これは選択の自由と自己決定の権利を支えるものである。主治医は患者の求めに快く応じ、紹介状や検査データなど必要な情報を提供すべきであり、求められた側の医師も誠実に意見を述べることが望ましい。

2. ×b.  他の医師の不適切な医療行為に対して忠告する。

   倫理に反しない（適切な行動）。同僚の不適切・危険な医療行為を見過ごすことは、患者が良質の医療を受ける権利を損ない、患者に害が及ぶおそれがある。医師には専門職として互いの医療の質を保ち、患者の安全を守る責務がある（プロフェッショナリズムにおける自律・自浄作用）。また、問題のある行為を放置すれば医師という職業全体への社会の信頼も損なわれる。必要に応じて忠告し、改善がなければ組織や関係機関へ報告することは、むしろ求められる行動である。

3. ○c.  自身の業務に関係のない患者の電子カルテを閲覧する。

   倫理に反する（本問の正解）。診療記録には病名、既往歴、家族歴、生活状況など極めて機微な個人情報が含まれる。医療者は診療に必要な範囲でのみその情報にアクセスすることが許されており、担当外の患者（例えば著名人や知人、同僚）のカルテを興味本位で閲覧することは、患者のプライバシーと守秘義務に対する権利を侵害する。個人情報保護法の観点からも、取得時の利用目的を超えた個人情報の利用にあたり許されない。多くの医療機関では電子カルテのアクセスログが記録・監査されており、不正閲覧は懲戒処分の対象となる。閲覧した内容を他人に漏らせば、刑法上の秘密漏示罪にも問われうる。

4. ×d.  治験薬剤の適応に合致する患者に治験の情報を提供する。

   倫理に反しない（適切な行動）。治験は、新しい薬剤の承認申請に必要な有効性・安全性のデータを得るための臨床試験である。適応に合致する患者に治験の存在を知らせることは、既存の治療に加えた選択肢を提示することであり、患者の情報に対する権利や自己決定の権利を尊重する行動である。ただし参加はあくまで任意であり、目的・方法・予測される利益と危険性・他の治療法・いつでも参加を撤回できることなどを十分に説明し、文書による同意を得る必要がある（ヘルシンキ宣言、GCP省令）。参加を断っても不利益を受けないことも保証しなければならない。

5. ×e.  判断能力のない患者の利益擁護者に病状や治療内容を説明する。

   倫理に反しない（適切な行動）。医師には病状や治療について説明する義務がある。意識障害や重度の認知症、未成年などで患者本人に十分な判断能力がない場合は、法定代理人（親権者や成年後見人など）や家族など患者の利益を代弁する立場の人に説明し、患者の推定意思や最善の利益に沿って方針を決める。リスボン宣言でも、意識のない患者や法的無能力の患者については、法律上の権限を有する代理人から同意を得ることが求められている。なお、判断能力が不十分な患者であっても、可能な範囲で本人にも説明し、意思決定に関与させることが望ましい。