「辞めます」の前に立ち止まる―進行胃癌の患者が抱える仕事とお金と家族の不安
第117回医師国家試験 B問題 第43問(連問)
国試問題にチャレンジ
連問の共通文
次の文を読み,43と44の問いに答えよ。 38歳の男性。食欲不振,腰痛および背部痛を主訴に来院した。 現病歴:半年前から胸やけと食欲不振,腰痛を自覚していた。2か月前から背部痛と呼吸困難が出現し,自宅近くの診療所を受診した。上部消化管内視鏡検査で胃体部に進行胃癌を認め,精査と治療のため入院となった。腰痛はみられるが,ADLは自立し歩行可能である。 既往歴:特記すべきことはない。 生活歴:妻と小学生の娘2人と4人暮らし。職業は会社員,営業職で外回りの仕事が多い。喫煙は20歳から20本/日だが,2週間前から禁煙している。飲酒は機会飲酒。 家族歴:特記すべきことはない。 現症:意識は清明。身長176cm,体重63kg。体温36.4℃。脈拍92/分,整。血圧120/64mmHg。呼吸数18/分。SpO2 97%(room air)。眼瞼結膜と眼球結膜とに異常を認めない。心音と呼吸音とに異常を認めない。腹部は平坦,軟で,肝・脾を触知しない。 検査所見:血液所見:赤血球390万,Hb 9.1g/dL,Ht 39%,白血球6,300,血小板26万。血液生化学所見:総蛋白5.0g/dL,アルブミン3.0g/dL,総ビリルビン0.8mg/dL,AST 16U/L,ALT 18U/L,LD 184U/L(基準120~245),ALP 200U/L(基準38~113),クレアチニン1.0mg/dL,Na 141mEq/L,K 4.0mEq/L,Cl 101mEq/L,Ca 8.5mg/dL。胸部エックス線写真で両肺に散在する腫瘤を認めた。腹部CT及び腰椎MRIで第1腰椎と第3腰椎に転移性骨腫瘍を認めた。肝転移は認めなかった。 患者には病状が詳しく伝えられ,今後抗癌化学療法,放射線治療が計画された。患者から,「会社に迷惑をかけるので,仕事をやめようか悩んでいる。治療費もたくさんかかるし,小学生の娘2人を今後どうやって養っていったらよいかを考えると心配でしょうがない」と相談があった。
この患者への対応で誤っているのはどれか。
- a.患者の病状理解を確認する。
- b.職場への伝え方を助言する。
- c.不安を軽減させるための支援を行う。
- d.退職して治療に専念するよう伝える。
- e.利用可能な支援制度の情報提供を行う。
対話形式の解説
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクターまとめ
がん患者の苦痛は、身体的・精神的・社会的・スピリチュアルの4側面が絡み合う全人的苦痛(トータルペイン)として捉え、多職種で対応します。本例の仕事・治療費・家族の養育の悩みは社会的苦痛であり、それが強い不安という精神的苦痛を引き起こしています。がん対策基本法のもとで治療と仕事の両立支援が国の方針とされており、ADLが保たれ外来化学療法も可能な患者に医師が退職を勧めることは、収入や傷病手当金などの保障を失わせ苦痛を深めるため不適切です。病状理解の確認、職場への伝え方の助言、不安への共感的な支援、高額療養費制度や傷病手当金などの情報提供、がん相談支援センターやMSWへの紹介が適切な対応となります。病気だけでなく患者の生活全体を支える視点は、がん診療に限らずあらゆる臨床で求められる基本姿勢です。
解答・解説
正解はdです
症例の整理
38歳の働き盛りの男性で、半年前からの胸やけ・食欲不振・腰痛、2か月前からの背部痛・呼吸困難を契機に受診し、上部消化管内視鏡検査で胃体部の進行胃癌が見つかった。胸部エックス線写真で両肺に散在する腫瘤があり、これは多発肺転移と考えられる。腹部CTと腰椎MRIでは第1・第3腰椎に転移性骨腫瘍を認め、ALP 200U/L(基準38~113)の上昇は骨転移による骨代謝亢進を反映していると読める。肝転移はなく、AST・ALT・ビリルビンも正常である。Hb 9.1g/dLの貧血と総蛋白5.0g/dL・アルブミン3.0g/dLの低栄養もあり、担癌状態の消耗がうかがえる(アルブミン低値のためCa 8.5mg/dLは補正すると約9.5mg/dLで、高Ca血症は来していない)。 以上より、肺転移・骨転移を伴う遠隔転移陽性(Stage IV)の進行胃癌と判断できる。一方で意識清明、歩行可能でADL(日常生活動作)は自立しており、全身状態は比較的保たれている。化学療法と骨転移への放射線治療が予定されている段階である。
設問の考え方
本問は疾患の診断そのものより、がん患者が抱える苦痛への対応を問うている。患者の訴えは「会社に迷惑をかけるので仕事をやめようか悩む」「治療費がかかる」「娘2人をどう養うか心配」であり、これは就労・経済・家族役割に関わる社会的苦痛と、それに伴う精神的苦痛(不安)である。がん患者の苦痛は身体的・精神的・社会的・スピリチュアルの4側面からなる「全人的苦痛(トータルペイン)」として捉え、医師は多職種と協力してそれぞれに対応することが求められる。 現在はがん対策基本法やがん対策推進基本計画のもとで「治療と仕事の両立」が国の方針として推進されており、医療者は患者が早まって離職しないよう支えるのが基本姿勢である。したがって、患者の理解度を確かめ、職場との調整を助け、不安を和らげ、支援制度を紹介する対応はいずれも適切であり、医師側から退職を勧める対応だけが誤りとなる。
選択肢考察
- ×a. 患者の病状理解を確認する。
適切な対応である。病状が「詳しく伝えられた」としても、告知直後の患者は強い心理的衝撃のため説明内容を十分に理解・記憶できていないことが多い。今後の治療の見通し、仕事を続けられるかどうか、どの程度の費用がかかるかといった判断は、患者自身の病状理解が前提となる。誤解があれば過度な悲観や早まった退職の決断につながりうるため、理解度を確認し、必要なら繰り返し説明することは意思決定支援の出発点として重要である。
- ×b. 職場への伝え方を助言する。
適切な対応である。患者は「会社に迷惑をかける」ことを気にしており、職場とのやりとりが不安の一因になっている。病名や治療スケジュール、通院頻度、副作用で予想される就業上の制限などを、どこまで・誰に・どのように伝えるかを助言すれば、職場は勤務時間の調整や配置の工夫といった配慮を検討しやすくなる。主治医が就労上の配慮に関する意見書を作成したり、がん診療連携拠点病院のがん相談支援センター、医療ソーシャルワーカー(MSW)、産業医と連携したりして、治療と仕事の両立を支援することができる。がんへの理解が社会で十分とはいえない現状では、患者が不利益を被らないための助言として意義が大きい。
- ×c. 不安を軽減させるための支援を行う。
適切な対応である。患者は将来の生活や家族の養育について「心配でしょうがない」と述べており、精神的苦痛が明らかである。まず訴えに耳を傾けて共感的に受け止め、具体的な問題(就労・経済・家族)を一つずつ整理して解決の道筋を示すことが不安の軽減につながる。緩和ケアは終末期に限らず診断時から身体的苦痛とともに精神的・社会的苦痛にも対応するものであり、必要に応じて緩和ケアチーム、精神腫瘍科(サイコオンコロジー)、臨床心理士、MSWなどの多職種で支援する。強い抑うつや不眠が続く場合には適応障害やうつ病の評価も考慮する。
- ○d. 退職して治療に専念するよう伝える。
誤った対応であり、これが正解である。患者はADLが自立して歩行も可能であり、化学療法の多くは外来で行える。治療を受けながら就労を続けることは十分に現実的である。さらに患者はすでに治療費や家族の生活費への不安を訴えており、退職は収入の途絶や、会社員として加入している健康保険の傷病手当金などの保障を受けにくくすることにつながり、経済的・社会的苦痛をかえって深める。がん対策基本法では、がん患者の雇用の継続や円滑な就職に資する施策を国・地方公共団体が講ずることが定められており、治療と仕事の両立支援が国の方針である。「がんと診断されたらすぐに辞めない」ことは患者への標準的な助言でもあり、就労継続の可否は患者本人が十分な情報のもとで判断すべきことである。医師の側から退職を勧めることは不適切である。
- ×e. 利用可能な支援制度の情報提供を行う。
適切な対応である。患者は治療費の負担を心配しているが、利用できる制度を知らないことが多い。医療費の自己負担に上限を設ける高額療養費制度(事前に限度額適用認定を受ければ窓口での支払いも上限額までにできる)、療養のため休業した際に給与の一部を補う健康保険の傷病手当金、医療費控除などがあり、情報提供によって経済的な不安を具体的に軽減できる。制度の詳細や申請手続きについては、MSWやがん相談支援センターにつなぐとよい。
全人的苦痛(トータルペイン)
がん患者の苦痛は次の4つが互いに影響し合うものとして捉える。 ・身体的苦痛:痛み(本例では骨転移による腰背部痛)、呼吸困難、倦怠感、食欲不振など ・精神的苦痛:不安、いらだち、抑うつ、恐れなど ・社会的苦痛:仕事上の問題、経済的な問題、家庭内の役割や人間関係の問題など ・スピリチュアルな苦痛:生きる意味や価値への問い、死への恐怖、罪責感など 本例の「仕事」「治療費」「娘の養育」の悩みは社会的苦痛にあたり、それが強い不安(精神的苦痛)を引き起こしている。
がん対策基本法と就労支援
がん対策基本法は2006(平成18)年に制定され、2016(平成28)年の改正で、がん患者の雇用の継続や円滑な就職に資するよう、事業主への啓発や知識の普及などの施策を国・地方公共団体が講ずること(がん患者の就労等)が盛り込まれた。また、小児・AYA世代を念頭に、学習と治療との両立にも配慮する規定がある。事業主にも、がん患者の雇用継続に配慮するよう努めることが求められている。 実務面では、厚生労働省の「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」に基づき、主治医・産業医・事業者が情報を共有して就業上の配慮を行う仕組みがあり、がん診療連携拠点病院にはがん相談支援センターが設置され、就労相談にも対応している。
本例の病態について
・肺の多発腫瘤:胃癌の血行性肺転移(原発性肺癌の合併ではなく、転移と考えるのが自然である) ・第1・第3腰椎の転移性骨腫瘍:腰痛・背部痛の原因。ALP上昇は骨転移による骨形成亢進を示唆する ・遠隔転移を伴うためStage IVで、治療の中心は全身化学療法であり、骨転移の疼痛緩和や病的骨折・脊髄圧迫の予防目的に放射線治療を行う
POINT
・がん患者の苦痛は身体的・精神的・社会的・スピリチュアルの4側面からなる全人的苦痛として捉え、多職種で対応する。 ・がん対策基本法のもと、治療と仕事の両立支援が国の方針である。医師が退職を勧めるのは不適切で、「診断直後に早まって辞めない」よう支えるのが原則である。 ・適切な対応:病状理解の確認、職場への伝え方の助言、不安の軽減、支援制度(高額療養費制度・傷病手当金など)の情報提供、がん相談支援センターやMSWへの紹介。
