線が交差する死亡率グラフ―年齢差の小ささと社会の揺れが示す死因

正解はeです

選択肢考察

1. ×a.  悪性新生物

   悪性新生物（がん）は1981年以降日本人の死因第1位であり、遺伝子変異の蓄積を背景に年齢とともに死亡率が急上昇する。男性の場合、70歳代の死亡率は人口10万対で千前後に達し、20歳代（10万対数程度）の100倍以上の差がある。このため、グラフの縦軸が最大120程度で、20歳代と70歳代がほぼ同じ値に並ぶ推移とは全く合わない。また、がんの年齢階級別死亡率は高年齢ほど高いという順序が戦後一貫して変わっておらず、20歳代が全年齢群で最も高くなるような時期は存在しない。

2. ×b.  脳血管疾患

   脳血管疾患は1951年から1980年まで日本人の死因第1位であった。その後、高血圧の管理の普及や食塩摂取量の減少などにより死亡率は大きく低下したが、現在も高齢になるほど死亡率が急増する疾患である。70歳代の死亡率はかつて人口10万対千を超えており、20〜30歳代ではごくわずかであるため、若年群が高齢群と同等の値を示すグラフとは合致しない。50歳代が最も高くなるといった推移もみられない。

3. ×c.  肺炎

   肺炎は、抗菌薬が普及する前の終戦直後には乳幼児や若年者の死亡も少なくなかったが、その後は免疫機能の低下や嚥下機能の低下による誤嚥性肺炎（飲食物や唾液が気道に入って起こる肺炎）を背景に、高齢者、とくに80歳以上で死亡率が著しく高い疾患となった。高齢群の死亡率は若年〜中年群の数十倍以上に達し、年齢が上がるほど死亡率が高いという順序は崩れない。2017年からは誤嚥性肺炎が「肺炎」と別に分類されるようになり、肺炎の死因順位は下がったが、高齢者ほど死亡率が高いという特徴は変わらない。肺炎では中年男性で死亡率が急増する時期はなく、各年齢群の死亡率が同程度に収束することもないため、50〜59歳が山を作り、2015年ごろに全年齢群が人口10万対30前後に並ぶ本図の推移とは合わない。

4. ×d.  不慮の事故

   不慮の事故には交通事故、転倒・転落、溺死、窒息（食物の誤嚥など）、火災などが含まれる。若年層では交通事故の占める割合が大きいものの、全体としては高齢になるほど死亡率が高く、高齢者では家庭内での転倒・転落、浴槽での溺死、食物による窒息が多い。また、阪神・淡路大震災（1995年）や東日本大震災（2011年）の年には自然災害による死亡で一時的に数値が跳ね上がる。本図では2011年前後に急上昇がみられず、むしろ全年齢で低下しているほか、1998年以降に50歳代が最も高くなる推移も不慮の事故の特徴とは異なる。

5. ○e.  自殺

   自殺は、病気による死亡と異なり年齢による差が比較的小さく、社会や経済の状況によって特定の年齢層で大きく変動するのが特徴である。図の推移は日本の男性の自殺死亡率の歴史とよく一致する。 ・終戦直後から1990年代前半までは、70〜79歳の自殺率が全年齢群の中で最も高かった。高齢者の自殺の背景としては病苦などの健康問題が多い。ただしその値自体は終戦直後の人口10万対約120から徐々に低下しており、1990年代後半には中高年層の急増によって最多の座を譲り、2015年ごろには他の年齢群と同程度になった。 ・1950年代半ばには20歳代の自殺率が急上昇した。戦後の急速な都市化・産業化と価値観の急転換の中で悩みを抱える若者が多かったことや、戦時体験の影響などが要因として挙げられるが、はっきりした原因は分かっていない。 ・1980年代半ば（円高不況の時期）には40〜50歳代の自殺率が上昇した。 ・バブル崩壊後の長期不況のなか、金融危機が起きた翌年の1998年に自殺者数が急増して初めて年間3万人を超え、2011年まで14年連続で3万人台が続いた。この時期の増加の中心は、失業・倒産・負債など経済・生活問題を抱えた40〜60歳代の働き盛りの男性であり、図の2000年前後の50歳代の大きな山に対応する。 ・2006年の自殺対策基本法の制定とそれに基づく自殺総合対策大綱による対策の推進、雇用情勢の改善などにより、2010年以降は減少に転じ、2012年には15年ぶりに3万人を下回った。2015年ごろには男性のどの年齢群も人口10万対30前後に収束している。 その後も減少して2019年には約2万人となった。2020年には新型コロナウイルス感染症の流行の影響もあって女性や若年者を中心に一時増加したが、以後はおおむね2万人前後で推移している。