「仕事が不安です」に応えるのは誰か―患者のニーズから同席者を選ぶチーム医療の基本

所見の整理

患者は45歳の会社員男性で、妻と子ども2人を養う働き盛りの世代である。悪性リンパ腫と診断され、抗癌化学療法が必要となった。治療期間中は入院や外来通院、副作用による体調不良のため、これまで通りに働けなくなる可能性が高い。 患者自身が訴えているのは病気そのものへの不安よりも、「最近転職したばかり」という事情を背景とした仕事・会社との関係への不安であり、「利用できる支援制度について相談したい」と具体的に要望している。

設問の考え方

ここで求められているのは、医学的な治療内容の説明を補う職種ではなく、就労継続・休職・収入保障・医療費負担といった社会的・経済的課題について、公的制度や社会資源を紹介し調整できる専門職である。患者の訴え（ニーズ）がどの領域の問題かを見極め、その領域を専門とする職種を説明の場に加えることが、チーム医療の基本的な考え方である。 社会福祉の立場から患者・家族の心理社会的問題や経済的問題の解決を支援し、制度の利用手続きを仲介する専門職は医療ソーシャルワーカー（MSW：medical social worker）であり、本問で同席を求める相手として最も適切である。

医療ソーシャルワーカー（MSW）の主な業務

厚生労働省の「医療ソーシャルワーカー業務指針」では、主な業務として次のものが挙げられている。 ・療養中の心理的・社会的問題の解決、調整援助 ・退院援助 ・社会復帰援助 ・受診・受療援助 ・経済的問題の解決、調整援助 ・地域活動

がん患者の就労・経済面で関係しうる主な制度

・高額療養費制度：1か月の医療費の自己負担額が所得に応じた上限額を超えた場合、超過分が払い戻される（事前に限度額適用認定を受けたり、マイナ保険証を利用したりすれば、窓口での支払いを上限額までにとどめられる）。化学療法のように医療費がかさむ治療で特に重要である。 ・傷病手当金：健康保険（被用者保険）の被保険者が業務外の病気やけがで働けず給与が支払われない場合に、連続3日間の待期期間の後、4日目から支給される所得保障である。支給期間は支給開始日から通算1年6か月である。 ・障害年金：病状によっては、がんでも対象となることがある。 ・治療と仕事の両立支援：厚生労働省のガイドラインに基づき、主治医・企業（産業医など）・患者が情報を共有し、勤務時間や業務内容の配慮を検討する仕組みがある。両立支援コーディネーターが支援に関わることもある。

相談窓口

がん診療連携拠点病院には「がん相談支援センター」が設置されており、医療ソーシャルワーカーや看護師などが、その病院を受診していない人も含めて、治療・生活・就労・経済面の相談に無料で応じている。ハローワークの就職支援ナビゲーターと連携した就労支援が行われている施設もある。

チーム医療と緩和ケア

がん医療では、身体的苦痛だけでなく、精神的・社会的・スピリチュアルな苦痛（全人的苦痛、トータルペイン）への対応が求められる。社会的苦痛（仕事、経済、家庭内の役割の問題など）には医療ソーシャルワーカーが中心となって対応し、医師・看護師・薬剤師・心理職などと多職種で連携する。