マスクは「環境」を変えない―労働衛生の3管理を「どこに働きかけるか」で仕分ける

労働者を職場の有害要因から守るための労働衛生管理は、作業環境管理・作業管理・健康管理の「3管理」が基本である。これに、全体を計画・運営する総括管理と、労働者への労働衛生教育を加えて「5管理」と呼ぶこともある。 3管理の違いは、「どこに働きかけるか」で整理すると分かりやすい。 ・作業環境管理: 職場の「環境」そのもの（空気中の有害物質、騒音、温熱条件など）を測定・評価し、改善する。 ・作業管理: 労働者が行う「作業」の方法・時間・姿勢や、保護具の使用などを管理し、有害要因への曝露を減らす。 ・健康管理: 労働者「個人」の健康状態を健康診断などで把握し、異常を早期発見して就業上の措置や保健指導につなげる。 本問は、各選択肢がこのどれに当たるかを判断する問題である。作業環境の測定（現状把握）と、その結果に基づく設備面の改善（発生源対策・換気など）がいずれも作業環境管理に含まれる点がポイントになる。

労働衛生の5管理

1. 総括管理: 労働衛生管理体制の整備（衛生管理者、産業医、衛生委員会など）と、3管理・教育の計画的な推進。 2. 作業環境管理: 作業環境測定とその評価、局所排気装置・全体換気装置の設置、有害物質の代替、発生源の密閉化・自動化など。 3. 作業管理: 作業時間・作業方法・作業姿勢の適正化、保護具（防毒マスク、防じんマスク、耳栓、保護手袋など）の適正使用、作業強度の管理など。 4. 健康管理: 一般健康診断・特殊健康診断、ストレスチェック、長時間労働者への面接指導、健康診断結果に基づく就業上の措置（就業制限、配置転換、労働時間の短縮）、保健指導など。 5. 労働衛生教育: 雇入れ時・作業内容変更時の教育、有害業務に関する特別教育など。

対策の優先順位

有害要因への対策は、原則として「発生源をなくす・減らす（作業環境管理）」→「作業方法を工夫して曝露を減らす（作業管理）」→「保護具で個人を守る」の順に考える。健康管理は、これらの対策の効果を労働者の健康面から確認し、異常の早期発見を担う。

作業環境測定の評価

測定結果は管理区分で評価される。第1管理区分は作業環境管理が適切と判断される状態、第2管理区分はなお改善の余地がある状態、第3管理区分は不適切と判断される状態で、第3管理区分では直ちに改善措置を講じる必要がある。