「会社に行けない」その先へ―主治医と産業医がつなぐうつ病診療

所見の整理

・30歳男性、大企業の営業職。 ・3か月前、仕事上のトラブルで取引先の担当者から罵倒されたことをきっかけに、自責の念、抑うつ気分、早朝覚醒(朝早く目が覚めて再び眠れない)、倦怠感が続いている。3日前からは出勤できず休んでいる。 ・妻が付き添って受診しており、本人だけでは受診行動をとりにくい状態とも考えられる。 ・2週前の健康診断、今回の身体所見・検査・画像検査はいずれも異常がなく、甲状腺機能低下症などの身体疾患による抑うつは否定的である。

診断の考え方

明確な心理社会的ストレスの後に、抑うつ気分、自責感、早朝覚醒、倦怠感が2週間以上(3か月)持続し、就労に支障をきたしている。うつ病(DSM-5ではうつ病/大うつ病性障害)が最も考えられる。うつ病と確定するには、興味・喜びの喪失、食欲・体重の変化、集中力低下、精神運動の焦燥または制止、希死念慮などの有無も問診で確認する必要がある。症状が診断基準を満たさない程度であれば、ストレス因に対する反応としての適応障害も鑑別となる。いずれにしても、薬物療法や休養などの抑うつへの治療が必要である。

設問の考え方

本例の抑うつは職場での出来事を契機とし、すでに就労に支障が出ている。治療を進めるうえでは、休業の要否、業務量の調整、配置転換、復職の時期や段階的な勤務などの「職場側の調整」が欠かせない。大企業(常時50人以上の労働者を使用する事業場)には産業医の選任が法律で義務付けられており、産業医は労働者の健康管理や就業上の措置について事業者に意見を述べる立場にある。主治医が医学的治療を担い、産業医が職場との橋渡しを担うという連携をとるため、本人に産業医への相談を勧めるのが適切である。また、うつ病の患者は判断力が落ちていることが多いため、退職・転職などの重大な決断は回復するまで先送りするよう指導するのが原則である。

産業医制度の要点

・労働安全衛生法により、常時50人以上の労働者を使用する事業場では産業医の選任が義務付けられている。常時1,000人以上(有害業務では500人以上)の事業場では専属の産業医が必要である。 ・主な職務: 健康診断・面接指導の実施とその結果に基づく措置、長時間労働者への面接指導、ストレスチェック制度への関与、職場巡視、作業環境・作業の管理、健康教育、休業者の職場復帰支援など。必要に応じて事業者に勧告できる。 ・ストレスチェック: 常時50人以上の事業場で年1回の実施が義務付けられている。高ストレス者は申し出により医師の面接指導を受けられる。

メンタルヘルス不調による休業と復職

・厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、病気休業開始・休業中のケア → 主治医による職場復帰可能の判断 → 職場復帰の可否判断と職場復帰支援プランの作成 → 最終的な職場復帰の決定 → 職場復帰後のフォローアップという段階が示されている。主治医・産業医・人事労務担当者・管理監督者の連携が重要である。

精神障害の労災認定

・認定するのは労働基準監督署長である。 ・認定基準の主な要件は、(1)対象となる精神障害を発病していること、(2)発病前おおむね6か月間に業務による強い心理的負荷が認められること、(3)業務以外の心理的負荷や個体側要因により発病したとは認められないこと、である。 ・心理的負荷の評価項目には、ひどい嫌がらせ・いじめ・パワーハラスメント、長時間労働のほか、顧客や取引先からの著しい迷惑行為(いわゆるカスタマーハラスメント)も含まれている。

うつ病の診断(DSM-5)の要点

抑うつ気分または興味・喜びの喪失のいずれかを含む5つ以上の症状(抑うつ気分、興味・喜びの喪失、食欲・体重の変化、不眠または過眠、精神運動の焦燥または制止、易疲労感・気力の減退、無価値感・過剰な罪責感、思考力・集中力の低下、死についての反復思考・希死念慮)がほぼ毎日2週間以上続き、生活に支障をきたし、物質や身体疾患によるものではないこと。