腰を守るのは「距離」と「膝」―職業性腰痛予防の原則を生体力学で読み解く

職業性腰痛は、業務上の負担が原因となって起こる腰痛であり、わが国の業務上疾病（休業4日以上）のなかで最も多くを占める。重量物の取り扱い、介護・看護作業、長時間の立位・座位作業、車両運転などによる全身振動が代表的な原因である。 厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」（2013年改訂）では、予防対策を大きく次のように整理している。 ・作業管理：自動化・省力化、作業姿勢・動作の改善、作業の実施体制、作業標準の策定、休憩・作業量の調整 ・作業環境管理：温度、照明、作業床面、作業空間・設備の配置、振動対策 ・健康管理：配置前・定期の健康診断、腰痛予防体操 ・労働衛生教育 本問では、選択肢の内容が腰への負担を減らす方向か増やす方向かを、生体力学的な考え方（腰にかかる力のモーメント）と作業環境の原則に照らして判断すればよい。腰椎には「荷物の重さ×腰から荷物までの水平距離」に比例したモーメントがかかるため、荷物を身体に近づけ、膝と股関節を曲げて腰を落とし、脚の力で持ち上げるのが基本である。

職場における腰痛予防対策指針の主な内容

・重量物取扱い：人力で取り扱う重量は、満18歳以上の男性でおおむね体重の40%以下、女性は男性が取り扱える重量のおおむね60%程度までとする。取り扱う物の重量を明示し、できるだけ機械・台車・リフトなどを用いる。 ・作業姿勢・動作：前屈、ひねり、後屈ねん転などの不自然な姿勢を避ける。荷物は身体に近づけ、膝を曲げて持ち上げる。持ち上げたまま体をひねらず、足の向きを変えて方向転換する。 ・作業時間：小休止・休息を適宜とり、他の作業と組み合わせるなどして同一姿勢・反復作業が続かないようにする。 ・作業環境：適切な温度、十分な照度、つまずき・滑りにくい平坦な床、十分な作業空間を確保する。 ・福祉・医療分野の介護・看護作業：対象者を人力のみで抱え上げることは原則として行わせず、リフトなどの福祉用具を積極的に使用する。 ・健康管理：重量物取扱いや介護作業など腰部に著しい負担のかかる作業に常時従事する労働者には、配置前および6か月以内ごとに1回、腰痛に関する健康診断を行う。腰痛予防体操（ストレッチング）を実施する。 ・腰部保護ベルト：一律の使用は推奨されず、個人ごとに効果を確認して使用の可否を判断する。

腰にかかる負担の考え方

腰椎（特にL5/S1椎間板）への負荷は、上半身と荷物の重さ、およびそれらと腰部との水平距離によって決まる。前かがみ姿勢や荷物を身体から離した姿勢では、脊柱起立筋がこのモーメントに対抗するために大きな張力を発揮しなければならず、椎間板への圧縮力が増大する。