「家族だけで抱えない」―認知症介護を支える医師のひと言

認知症の診療では、患者本人への対応と同じくらい、介護する家族への支援が重要である。認知症は長い経過をたどる進行性の疾患であり、記憶障害などの中核症状に加えて、徘徊、興奮・暴言、妄想、抑うつ、昼夜逆転、夜間せん妄などの行動・心理症状（behavioral and psychological symptoms of dementia：BPSD、かつては周辺症状とも呼ばれた）が出現すると、家族の身体的・精神的負担は非常に大きくなる。介護者が孤立して負担を抱え込むと、介護者自身の抑うつや健康障害、さらには虐待につながることもある。 そのため医師が家族に助言する際の基本方針は次の二つに整理できる。 1. 介護者を孤立させない：介護保険サービスなどの社会資源、家族会や介護者同士の交流、地域の見守りなどを活用し、負担を分かち合うよう勧める。 2. 本人の尊厳と感情に配慮した接し方を伝える：認知症の人は出来事を忘れても、叱られた・否定されたという感情は残りやすい。失敗を責めたり、無理に励ましたりせず、受容的・共感的に接するよう助言する。 この観点から各選択肢を検討すると、介護者同士が悩みを打ち明け合うことを勧める助言が適切であると判断できる。

認知症の症状

・中核症状：記憶障害、見当識障害、実行機能障害、失語・失行・失認、判断力の低下など。脳の神経細胞の障害に直接由来し、程度の差はあれ誰にでもみられる。 ・行動・心理症状（BPSD）：徘徊、興奮・攻撃性、妄想（物盗られ妄想など）、幻覚、抑うつ、不安、無気力（アパシー）、睡眠障害、介護への抵抗など。本人の性格や身体状態、周囲の環境・接し方に影響される。BPSDへの対応は、まず環境調整や接し方の工夫などの非薬物的対応を優先し、薬物療法は必要最小限とする。

認知症の人への接し方の基本

・否定しない、叱らない、責めない ・本人の話に耳を傾け、感情に寄り添う ・自尊心を傷つけない（子ども扱いしない） ・できることは本人にしてもらい、役割を持ってもらう ・短く分かりやすい言葉で、ゆっくり穏やかに話す

介護者支援に利用できる主な社会資源

・介護保険サービス：訪問介護、通所介護（デイサービス）、短期入所生活介護（ショートステイ）、認知症対応型共同生活介護（グループホーム）、小規模多機能型居宅介護など。申請窓口は市区町村で、要介護認定を受けて利用する。 ・相談窓口：地域包括支援センター、ケアマネジャー、認知症疾患医療センター ・早期支援：認知症初期集中支援チーム ・交流の場：家族会、認知症カフェ ・地域の支え：認知症サポーター、見守りネットワーク ・権利擁護：成年後見制度、日常生活自立支援事業

介護者の負担と虐待

介護負担が限界を超えると、介護者の抑うつや心身の不調、介護者による高齢者虐待のリスクが高まる。高齢者虐待防止法（高齢者虐待の防止、高齢者の養護者に対する支援等に関する法律）は、虐待の防止とともに養護者（介護者）への支援も目的としている。医療者は介護者の疲労やストレスにも目を向け、早めに支援につなげることが求められる。