「家で過ごしたい」を支える医療―在宅医療の基本5か条を整理する

問われていること

在宅医療に関する基本的な知識（提供できる医療の範囲、用語の定義、医療廃棄物の扱い、死亡場所の統計、保険制度の適用順位）を幅広く問う一般問題である。

在宅医療の概要

在宅医療とは、通院が困難な患者に対し、医師・看護師・薬剤師・リハビリテーション職などが患者の自宅や介護施設などの生活の場を訪れて提供する医療である。高齢化の進行や「住み慣れた地域で最期まで暮らしたい」という希望の高まりを背景に、地域包括ケアシステムの中核として推進されている。対象は寝たきりの高齢者、神経難病、がん終末期、医療的ケア児など多岐にわたり、点滴・在宅酸素療法・経管栄養・疼痛管理なども自宅で行うことができる。

解き方

・医師の訪問には「計画的に定期訪問する訪問診療」と「求めに応じて臨時に訪れる往診」の2種類があることを区別する。 ・注射針のような鋭利な使用済み器材は、感染の危険があるため医療機関に返却して感染性廃棄物として処理するのが原則である。 ・日本では1970年代半ばに病院死が自宅死を上回り、現在も医療機関での死亡が大半を占める。 ・要介護認定を受けている者の訪問看護は原則として介護保険が優先される。 これらを押さえれば、緩和ケアが在宅でも実施できるとする記述が正しいと判断できる。

訪問診療と往診の違い

・訪問診療：計画的・定期的（例：月2回など）に患家を訪問して行う診療 ・往診：患者・家族の求めに応じ、臨時に（急変時など）訪問して行う診療

緩和ケアの定義（WHO）

生命を脅かす疾患に関連する問題に直面している患者とその家族に対し、痛みやその他の身体的問題、心理社会的問題、スピリチュアルな問題を早期に見いだして的確に評価し対応することで、苦痛を予防し和らげ、生活の質（QOL）を向上させるアプローチである。がんの終末期に限らず、診断時から治療と並行して行われるものであり、心不全や慢性呼吸器疾患など非がん疾患も対象となる。

在宅医療を支える仕組み

・在宅療養支援診療所・在宅療養支援病院：24時間連絡を受け、往診・訪問看護を提供できる体制をもつ医療機関 ・訪問看護ステーション：主治医の訪問看護指示書に基づき看護を提供する ・訪問薬剤管理指導、訪問リハビリテーション、訪問歯科診療など多職種が連携する ・介護支援専門員（ケアマネジャー）が介護保険サービスの計画（ケアプラン）を作成する

在宅医療廃棄物の扱い

・注射針など鋭利なもの：医療機関・薬局へ返却し、感染性廃棄物として処理 ・鋭利でないもの（チューブ類、ガーゼ、バッグ類など）：市町村の取り扱いに従い家庭ごみとして出せる場合がある

死亡場所の推移

戦後しばらくは自宅死が8割程度を占めていたが、医療の普及とともに減少し、1970年代半ばに病院死が逆転した。現在は医療機関での死亡が6割台後半、自宅が2割弱、介護施設等が1割台という構成である。一方、国民の意識調査では自宅で最期を迎えたいと望む人も少なくなく、在宅での看取りを支える体制づくりが課題となっている。