妊娠37週でインフルエンザA型陽性―妊婦は「すぐ治療」が鉄則
第105回医師国家試験 E問題 第40問
国試問題にチャレンジ
32歳の1回経産婦。妊娠37週。発熱と呼吸器症状とを主訴に来院した。1日前から全身倦怠感を自覚していた。前夜就寝前には,体温は36.8℃であった。本日朝,全身倦怠感の増悪とともに,咳と熱感とを自覚した。3歳の長女がインフルエンザと診断されている。意識は清明。体温38.4℃。脈拍92/分,整。血圧102/68 mmHg。インフルエンザウイルス迅速抗原検査でA型陽性であった。 対応として適切なのはどれか。
- a.入院隔離
- b.緊急帝王切開
- c.抗インフルエンザ薬投与
- d.インフルエンザワクチン接種
- e.非ステロイド性抗炎症薬〈NSAIDs〉投与
対話形式の解説
ドクター
医学生
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ドクターまとめ
妊婦は、横隔膜挙上による肺容量の減少や循環血液量の増加、免疫の変化によってインフルエンザが重症化しやすいハイリスク群であり、診断したら妊娠週数にかかわらず速やかに抗インフルエンザ薬を投与します。オセルタミビルなどのノイラミニダーゼ阻害薬はウイルスの増殖を抑える薬で、発症48時間以内の早期投与で効果が大きく、妊婦での使用経験も豊富です。軽症であれば入院隔離や帝王切開は不要で、ワクチンは予防のためのもので発症後の治療にはなりません。解熱にはアセトアミノフェンを用い、妊娠後期のNSAIDsは胎児動脈管の早期閉鎖や羊水過少のおそれがあるため避けます。「妊婦だから薬を控える」のではなく、母体と胎児の双方を守るためにリスクとベネフィットを比べて判断する姿勢は、妊婦診療全般に通じる大切な考え方です。
解答・解説
正解はcです
所見の整理
・32歳、1回経産婦、妊娠37週(正期産に入った時期) ・1日前から全身倦怠感があり、前夜は36.8℃と平熱だったが、本日朝から咳・熱感が出現し38.4℃の発熱 → 急な発症で、発熱からまだ数時間しか経っていない ・同居する3歳の長女がインフルエンザと診断されている → 家庭内での感染源が明らかである ・意識清明、脈拍92/分、血圧102/68 mmHg → 循環動態は保たれ、呼吸不全を示す記載もなく、現時点で重症の徴候はない ・インフルエンザ迅速抗原検査でA型陽性
診断
以上から、妊娠末期の妊婦に生じたA型インフルエンザ(合併症のない軽症例)と診断できる。
対応の考え方
妊婦は、妊娠に伴う心肺機能の変化(横隔膜の挙上による肺容量の減少、循環血液量・心拍出量の増加)や免疫の変化により、インフルエンザが重症化しやすいハイリスク群である。特に妊娠後期ほど肺炎の合併や入院のリスクが高いことが知られており、2009年のパンデミック(A/H1N1pdm09)でも妊婦の重症例・死亡例が報告された。 このため、妊婦がインフルエンザと診断された場合は、妊娠週数にかかわらず速やかに抗インフルエンザ薬を投与することが推奨されている。ノイラミニダーゼ阻害薬(オセルタミビルなど)はウイルスの増殖を抑える薬で、発症後48時間以内に開始すると有熱期間の短縮や重症化の予防が期待できる。本例は発症から間もなく、投与の効果が最も期待できるタイミングである。 一方、胎児に差し迫った危険を示す所見はなく、産科的な介入(分娩の急ぎ)は不要である。解熱が必要な場合はアセトアミノフェンを用い、妊娠末期に胎児への影響が問題となる NSAIDs は避ける。
選択肢考察
- ×a. 入院隔離
本例は意識清明で、血圧・脈拍は安定しており、肺炎や呼吸不全を示す所見もない。軽症のインフルエンザであれば、抗インフルエンザ薬を処方したうえで自宅療養とするのが一般的で、入院させてまで隔離する必要はない。入院はかえって院内の他の妊婦・新生児への感染拡大の原因にもなりうる。ただし、呼吸困難や低酸素血症、肺炎の合併などがあれば入院治療(その際は個室隔離などの感染対策)を検討する。また妊娠37週で陣痛がいつ起きてもおかしくない時期であるため、陣痛発来時や症状悪化時には事前に連絡してから受診するよう指導しておくことが大切である。
- ×b. 緊急帝王切開
緊急帝王切開は、胎児機能不全や母体の生命に関わる急変など、直ちに児を娩出しなければならない場合に行う。本例では母体は安定しており、胎児の状態悪化を示す所見もない。インフルエンザそのものは帝王切開の適応にはならず、発熱した母体に手術侵襲を加えることはむしろ不利益である。分娩様式は通常の産科的適応に従って決める。
- ○c. 抗インフルエンザ薬投与
妊婦はインフルエンザの重症化リスクが高いため、診断がつけば妊娠週数を問わず速やかに抗インフルエンザ薬を投与することが推奨される。オセルタミビル(タミフル)などのノイラミニダーゼ阻害薬は、妊婦での使用経験が蓄積されており、胎児への明らかな有害性は報告されていない。これらの薬はウイルスの増殖を抑える作用であるため、発症後48時間以内の早期投与で効果が大きい。本例は発熱から間もないため、投与の意義が特に大きい。なお、重症化リスクの高い妊婦では、48時間を過ぎていても投与を考慮するのが一般的である。
- ×d. インフルエンザワクチン接種
インフルエンザワクチンは発症を予防するためのもので、接種後に抗体ができるまで約2週間かかる。すでに発症している患者に接種しても治療効果はない。なお、不活化ワクチンであるインフルエンザワクチンは妊娠のどの時期でも安全に接種でき、母体の重症化予防と、胎盤を通じた抗体移行による新生児の感染予防のため、流行期前の接種が推奨されている。発症前の予防策として押さえておきたい。
- ×e. 非ステロイド性抗炎症薬〈NSAIDs〉投与
NSAIDs はプロスタグランジンの合成を抑えるため、妊娠末期に使うと胎児の動脈管の早期収縮・閉鎖(胎児の心不全や新生児遷延性肺高血圧症の原因となる)や羊水過少を起こすおそれがあり、妊娠後期には原則として禁忌または使用を避けるべき薬である。さらに、インフルエンザの解熱に一部の NSAIDs(ジクロフェナク、メフェナム酸など)を使うと、インフルエンザ脳症を合併した際に重症化させる可能性が指摘されている。解熱が必要な場合はアセトアミノフェンを選択する。
妊婦のインフルエンザ
・妊婦は重症化のハイリスク群であり、特に妊娠後期や合併症(喘息、糖尿病など)をもつ妊婦で肺炎・入院のリスクが高い。 ・母体の高熱が持続すると、胎児頻脈や早産の誘因となりうる。 ・治療:抗インフルエンザ薬を早期に投与する。妊婦に対しては使用経験の多いオセルタミビル(経口)やザナミビル(吸入)が主に用いられる。 ・解熱:アセトアミノフェンを用いる。NSAIDs は妊娠後期に胎児動脈管の早期閉鎖などを起こすため避ける。 ・予防:不活化インフルエンザワクチンは妊娠全期間で接種可能で、流行期前の接種が推奨される。家族内に患者がいる場合などには、抗インフルエンザ薬の予防投与が考慮されることもある。
分娩時・産後の注意
・分娩が近い妊婦がインフルエンザに罹患した場合、発症早期に分娩となると新生児への感染が問題となる。母親が発症している間は、新生児との接触時のマスク着用や手指衛生を徹底し、状況に応じて一時的な母子分離も検討される。 ・母乳を介してウイルスが感染する心配はほとんどなく、抗インフルエンザ薬内服中でも授乳は可能とされる。
小児・若年者で注意すべき解熱薬
・アスピリンなどのサリチル酸系薬:ライ症候群(急性脳症と肝障害)との関連があり、小児のインフルエンザや水痘では使用しない。 ・ジクロフェナク、メフェナム酸:インフルエンザ脳症の重症化との関連が指摘され、インフルエンザには使用しない。
POINT
・妊婦はインフルエンザ重症化のハイリスク群であり、診断したら妊娠週数にかかわらず抗インフルエンザ薬を早期に投与する。 ・抗インフルエンザ薬は発症48時間以内の投与で効果が大きい。 ・軽症なら自宅療養でよく、入院隔離や帝王切開は不要。 ・解熱にはアセトアミノフェンを用い、妊娠後期の NSAIDs は胎児動脈管早期閉鎖のため避ける。 ・ワクチンは予防のためのもので、発症後の治療にはならない(妊娠中も接種可能)。
