「誰に」「何を」示す基準か―日本人の食事摂取基準の骨格をつかむ

日本人の食事摂取基準は、健康増進法に基づいて厚生労働大臣が定めるもので、国民の健康の保持・増進と生活習慣病の予防（2015年版以降は重症化予防も含む。2020年版からは高齢者のフレイル予防も視野に入れている）を目的に、エネルギーと各栄養素について「1日あたりどれだけ摂取するのが望ましいか」の基準を示している。おおむね5年ごとに改定され、本試験当時は2020年版（2020～2024年度使用）、現在は2025年版（2025～2029年度使用）が用いられている。 本問を解くには、次の3点を押さえておけばよい。 (1) 対象：健康な個人と健康な集団。高血圧・脂質異常・高血糖・腎機能低下などのリスクはあっても、おおむね自立した日常生活を営む者も含む。 (2) 年齢・ライフステージ：乳児（0～5か月、6～11か月）から小児、成人、高齢者（65～74歳、75歳以上）まで全年齢を扱い、妊婦・授乳婦についても付加量などの基準を設けている。 (3) 内容：エネルギー（推定エネルギー必要量と、エネルギー収支の指標としての目標BMI）と、たんぱく質・脂質・炭水化物・ビタミン・ミネラルなどの栄養素の摂取量の基準である。 この枠組みに照らすと、個人を除外する、65歳以上や妊産婦を除外するといった記述はいずれも誤りで、エネルギーと栄養素の摂取量の基準を示すという記述だけが正しい。

食事摂取基準の位置づけ

健康増進法に基づき厚生労働大臣が定める。おおむね5年ごとに改定され、2020年版（2020～2024年度）、2025年版（2025～2029年度）と続いている。国民健康・栄養調査、特定保健指導、給食管理、栄養指導などの基礎資料として用いられる。

対象

健康な個人と集団。生活習慣病などに関する危険因子を持っていても、おおむね自立した日常生活を営んでいる者や、フレイルに関する危険因子を持つ高齢者も含む。疾病を持つ者の治療を目的とする場合は、各疾患の診療ガイドラインなどを優先し、食事摂取基準はその基本的な考え方を参考として使う位置づけである。

エネルギーの指標

・推定エネルギー必要量：エネルギー収支がゼロ（体重が維持される）と推定される1日の摂取量。性・年齢・身体活動レベルで異なり、参考表として示される。 ・目標とするBMI（18歳以上）：18～49歳 18.5～24.9、50～64歳 20.0～24.9、65歳以上 21.5～24.9。 エネルギーの過不足は摂取量そのものではなく、体重の変化やBMIで評価するのが基本である。

栄養素の5指標

・推定平均必要量（EAR：estimated average requirement）：集団の50%が必要量を満たすと推定される量。 ・推奨量（RDA：recommended dietary allowance）：集団のほとんど（97～98%）が必要量を満たすと推定される量。 ・目安量（AI：adequate intake）：推定平均必要量・推奨量を決めるだけの科学的根拠が十分でない場合に、良好な栄養状態を維持するのに十分な量として設定される。 ・耐容上限量（UL：tolerable upper intake level）：健康障害のリスクがないとみなされる習慣的な摂取量の上限。 ・目標量（DG：tentative dietary goal for preventing life-style related diseases）：生活習慣病の発症予防のために当面の目標とすべき量（例：食塩相当量、食物繊維、飽和脂肪酸、エネルギー産生栄養素バランス）。 前の3つは不足の回避、耐容上限量は過剰摂取による健康障害の回避、目標量は生活習慣病の予防が目的である。

ライフステージ別の配慮

・乳児は0～5か月、6～11か月（一部は6～8か月、9～11か月）に分け、主に母乳中の濃度と哺乳量から目安量を設定する。 ・妊婦は初期・中期・後期、授乳婦はそれぞれ付加量を示す。 ・高齢者は65～74歳、75歳以上に分け、フレイル予防の観点を取り入れている。