「平均寿命」は赤ちゃんの命で延びた―戦後日本の死因と寿命の変遷を読み解く

問われているテーマ

第二次世界大戦後の我が国における死因構造と平均寿命の変化を、時代ごとの流れとして理解しているかを問う問題である。押さえるべき大きな流れは次の通りである。 ・終戦直後：結核などの感染症と、乳幼児の死亡が多かった。 ・1950年代～1960年代：抗菌薬の普及、栄養・衛生環境の改善、母子保健の充実により、感染症死亡と乳幼児死亡が急減し、平均寿命が大きく延びた。死因の第1位は結核から脳血管疾患へと移った。 ・1960年代～1970年代：減塩や降圧治療の普及によって脳出血による死亡が大きく減少した。 ・1981年以降：悪性新生物（がん）が死因の第1位となり、その後も首位が続いている。 ・1980年代以降：人口の高齢化により、死亡率（粗死亡率）は上昇に転じたが、年齢構成の影響を除いた年齢調整死亡率は低下を続けている。

正解を導く考え方

平均寿命は0歳時点の平均余命であるため、若い年齢、特に乳児期・幼児期の死亡が減ると大きく延びる。戦後から1960年代中盤までの急速な寿命延伸は、乳幼児死亡の激減によるところが最も大きい。各選択肢では、死因順位の入れ替わりの年、脳卒中の病型別の推移、自殺者数の推移など、具体的な年代と数値を正しく覚えているかが試されている。

死亡率と年齢調整死亡率

・死亡率（粗死亡率）：一定期間の死亡数を人口で割ったもので、通常は人口千対（死因別では人口10万対）で表す。我が国の粗死亡率は1947年の14.6から1960年頃には7台へと半減し、その後も低下したが、1980年代前半を底として高齢化の影響で上昇に転じている。 ・年齢調整死亡率：年齢構成が異なる集団や年次を比較できるよう、基準人口の年齢構成に合わせて調整した死亡率である。我が国の年齢調整死亡率は男女とも長期的に低下を続けている。粗死亡率の上昇は高齢者人口の増加によるものであり、健康水準の悪化を意味しない。

主要死因の変遷（第1位）

・1950年まで：結核 ・1951～1980年：脳血管疾患 ・1981年以降：悪性新生物 近年の上位は、悪性新生物、心疾患（高血圧性を除く）、老衰、脳血管疾患、肺炎などである。老衰は高齢化を背景に増加し、上位を占めるようになった。

乳児死亡率

・生後1年未満の死亡数を出生千対で表したもので、地域の衛生状態・経済状態・母子保健水準を反映する指標である。 ・我が国では大正期には出生千対150を超えていたが、戦後急速に低下し、現在は2前後と世界で最も低い水準にある。 ・戦後初期は新生児期以降（生後4週以降）の乳児死亡の減少が大きく寄与し、近年は周産期医療の進歩による早期新生児死亡の減少が寄与している。

脳血管疾患の病型別の推移

・脳出血：高血圧が最大の危険因子。1960年代以降、減塩と降圧治療の普及で死亡率が大きく低下した。 ・脳梗塞：1970年代半ばに脳出血を上回り、脳血管疾患死亡の最多の病型となった。粗死亡率は1980年頃まで上昇し、その後は横ばいから低下傾向である。

平均寿命

・0歳の平均余命のことで、生命表から算出される。乳幼児死亡の影響を強く受ける。 ・終戦直後は男女とも50歳台であったが、現在は男性81歳台、女性87歳台で、世界有数の長寿国である。