「100人に1人」の病を正しく知る―統合失調症の疫学・病因・治療を整理する

統合失調症の疫学、病因、予後、治療の基本事項を横断的に問う問題である。 統合失調症は主に思春期から青年期（10歳代後半〜30歳代）に発症し、幻覚・妄想などの陽性症状、感情の平板化・意欲低下・会話の貧困などの陰性症状、注意や記憶・実行機能の障害などの認知機能障害を特徴とする。生涯有病率はおよそ1％弱（0.7〜1％程度）で、地域や文化による差は大きくないとされる。 病因はまだ完全には解明されていないが、遺伝的な素因（なりやすさ）に、胎生期・周産期の障害、思春期の大麻使用、都市部での生育、心理社会的ストレスなどの環境要因が重なって発症するという「脆弱性－ストレスモデル」で理解されている。病態としては、中脳辺縁系でのドパミン神経の過剰な活動が陽性症状に関わるとするドパミン仮説が中心で、グルタミン酸系（NMDA受容体の機能低下）の関与も考えられている。Alzheimer型認知症などの神経変性疾患のように、特定の異常蛋白が蓄積して起こる疾患ではない。 治療の中心は抗精神病薬（ドパミンD2受容体遮断作用をもつ薬）による薬物療法と、心理社会的治療・リハビリテーションの組合せである。未治療の精神病状態が続く期間が短いほど治療反応や予後がよいことが知られ、早期発見・早期治療が重視されている。 これらを踏まえると、家族歴で罹患リスクが高まること、治療開始時期が予後に影響することが正しい記述である。

統合失調症の予後に関わる因子

予後良好の因子としては、女性、発症年齢が比較的高い、急性の発症、発症のきっかけ（誘因）が明らか、陽性症状が主体で陰性症状が少ない、病前の社会適応が良好、病識がある、早期に治療が開始された、家族歴がない、家族などの支援がある、などが挙げられる。逆に、男性、若年発症、潜行性（ゆっくり）の発症、陰性症状が目立つ、病前の社会適応が不良、治療開始の遅れなどは予後不良と関連する。

ドパミン仮説と抗精神病薬

・中脳辺縁系のドパミン過剰：陽性症状（幻覚・妄想）に関与 ・中脳皮質系のドパミン機能低下：陰性症状・認知機能障害に関与 ・黒質線条体系の遮断：錐体外路症状（薬剤性パーキンソニズム、アカシジア、遅発性ジスキネジアなど） ・漏斗下垂体系の遮断：高プロラクチン血症（乳汁分泌、無月経など） 第二世代抗精神病薬は第一世代より錐体外路症状が少ないが、体重増加や耐糖能異常などの代謝系副作用に注意が必要である。2種類以上の抗精神病薬を十分量・十分期間使っても効果がない治療抵抗性統合失調症にはクロザピンが用いられる（無顆粒球症などの重篤な副作用があるため、血液検査などの定期的な監視が必須）。

疫学の比較

統合失調症の生涯有病率は約1％弱で、男女差はほとんどないが、男性のほうが発症年齢が早い傾向がある。双極性障害（双極I型）の生涯有病率もおおむね1％前後と近い値である。