日本・アメリカ・中国―乳児死亡率で読み解く「国の健康力」

問われているテーマ

乳児死亡率の国際比較である。乳児死亡率とは、生後1年未満で死亡した児の数を、同じ年の出生数1,000あたりで表した値（出生千対）である。乳児は外部環境の影響を強く受けるため、この指標は母子保健の水準だけでなく、その国の衛生状態・栄養・医療提供体制・経済状況を総合的に反映する代表的な健康指標とされる。

正解を導く考え方

2010年前後の値（出生千対）はおおよそ次のとおりである。 ・日本：2.3（人口動態統計による実数）。世界でも最低水準のグループに属する。 ・アメリカ：約6。先進国の中では比較的高く、人種・所得による格差、医療保険へのアクセスの不均等、早産・低出生体重児の割合の高さなどが背景に挙げられる。 ・中国：十数程度（国際機関の推計で13〜16前後）。急速に改善していたものの、都市と農村の医療格差が大きく、当時は日米より明らかに高かった。 したがって、低い順に並べると日本＜アメリカ＜中国となる。 細かい数値を覚えていなくても、(1)日本の乳児死亡率が世界トップクラスに低いこと、(2)2010年当時の中国は医療・衛生の地域格差が大きく先進国の水準には達していなかったこと、の2点から、日本が最も低く中国が最も高い並びを選ぶことができる。

母子保健に関する主な指標の定義

・乳児死亡率＝年間の生後1年未満の死亡数 ÷ 年間出生数 × 1,000 ・新生児死亡率＝年間の生後4週（28日）未満の死亡数 ÷ 年間出生数 × 1,000 ・早期新生児死亡：生後1週（7日）未満の死亡 ・周産期死亡率＝（妊娠満22週以後の死産数＋早期新生児死亡数）÷（出生数＋妊娠満22週以後の死産数）× 1,000 ・妊産婦死亡率：出産（出生＋死産）10万対で表すのが一般的である。

日本の乳児死亡率の推移

日本の乳児死亡率は第二次世界大戦直後には出生千対で60を超えていたが、生活水準の向上、衛生環境の改善、感染症対策、周産期・新生児医療の進歩によって急速に低下し、2010年には2.3、近年は2を下回る水準にある。乳児死亡のうち新生児期の死亡が占める割合が大きく、主な死因は先天奇形・変形及び染色体異常、周産期に特異的な呼吸障害等である。

国際比較の見方

乳児死亡率は国の健康水準・社会経済状態を反映する指標として国際比較によく用いられる。先進国の中でもアメリカは比較的高い。中国はその後も急速に低下しており、国際比較では年次によって順位が変わりうるため、設問で指定された年次の状況を意識することが大切である。