医師の指示なしで動ける職種は？―「診療の補助」と助産師の独立業務

医療行為（医行為）は本来、医師（歯科医療では歯科医師）だけが行える業務である（医師法第17条）。そのうえで、看護師・臨床検査技師・診療放射線技師・臨床工学技士などの医療関係職種は、それぞれの資格法によって、医師の指示の下で医行為の一部を「診療の補助」として行うことが認められている。つまり、これらの職種が医行為を行う際には原則として医師（または歯科医師）の指示が前提となる。 これに対し、助産師は保健師助産師看護師法（保助看法）により「助産」そのものを固有の業務として認められている。正常な経過の妊娠・分娩であれば、医師の指示を受けずに自らの判断で分娩の介助を行うことができ、助産所を開設して独立して業務を行うこともできる。ただし妊婦・産婦・褥婦や胎児・新生児に異常を認めた場合には、医師の診療を受けさせなければならず、臨時応急の手当を除いて自ら処置してはならない（保助看法第38条）。 したがって本問は「診療の補助として医師の指示が必要な行為」と「職種固有の業務として独立して行える行為」を区別できるかを問うている。選択肢のうち後者に当たるのは、助産師による正常分娩の介助である。

医療関係職種と医師の指示

・看護師：療養上の世話は看護師の判断で行えるが、診療の補助（注射、点滴、医療機器の使用など）は医師・歯科医師の指示が必要。 ・准看護師：医師・歯科医師・看護師の指示を受けて業務を行う。 ・助産師：正常な妊娠・分娩・産褥の助産、妊婦・褥婦・新生児の保健指導は独立して行える。異常時は医師へ。 ・保健師：保健指導は独立して行えるが、傷病者の療養上の指導を行う際に主治医があれば、その指示を受けなければならない。 ・臨床検査技師：検体検査は医師の指示なく行えるが、採血・検体採取・生理学的検査（心電図、脳波、超音波検査など）は医師の指示の下で行う。 ・診療放射線技師：放射線照射は医師・歯科医師の具体的な指示が必要。 ・臨床工学技士：生命維持管理装置の操作は医師の具体的な指示が必要。 ・理学療法士・作業療法士：医師の指示の下にリハビリテーションを行う。 ・救急救命士：医師の具体的な指示（オンラインメディカルコントロール）の下で特定行為（静脈路確保と輸液、器具を用いた気道確保、アドレナリン投与など）を行う。 ・薬剤師：調剤は医師の処方箋に基づいて行うが、処方内容に疑義があれば処方医に問い合わせる義務（疑義照会）がある。

助産師に関する主な規定（保助看法）

・定義：厚生労働大臣の免許を受けて、助産または妊婦・褥婦・新生児の保健指導を行うことを業とする女子。 ・第37条ただし書き：へその緒を切る、浣腸を施すなど助産師の業務に当然付随する行為は医師の指示なく行える。 ・第38条：妊婦等に異常があると認めたときは医師の診療を求めさせ、臨時応急の手当を除き自ら処置してはならない。 ・出生証明書・死産証書・死胎検案書を交付できる（医師も交付できる）。 ・助産所を開設・管理できる。分娩を取り扱う助産所は、嘱託医師と連携医療機関を定めておく必要がある。