月100時間の残業と「眠れない夜」―産業医が本人と会社にかける2つの言葉

所見の整理

・40歳の男性会社員。本人の申し出により産業医が面接指導を行っている。 ・最近1か月、興味をもてることがほとんどない（興味・喜びの喪失）。 ・真夜中に目が覚める（中途覚醒、睡眠障害）。 ・決断するのが難しい（思考力・集中力の低下、決断困難）。 ・同僚や家族に負担をかけていると感じている（自責感・罪責感）。 ・時間外・休日労働が1か月100時間を超える長時間労働が続いている。

状態の評価

興味・喜びの喪失はうつ病の中核症状の一つであり、これに睡眠障害、決断困難、自責感が加わり、1か月にわたって続いている。うつ病（大うつ病性障害）が強く疑われる状態であり、その背景には過重な長時間労働があると考えられる。月100時間を超える時間外・休日労働は、脳・心臓疾患（いわゆる過労死）や精神障害との関連が強いとされる水準である。

設問の考え方

面接指導における産業医の役割は大きく二つある。一つは労働者本人に対して、心身の状態を評価し、必要な保健指導や医療機関への受診勧奨を行うこと。もう一つは事業者に対して、その労働者の健康を守るために必要な就業上の措置（労働時間の短縮、作業の転換、就業場所の変更、深夜業の回数の減少など）について意見を述べることである。産業医は診療を行う主治医ではないため、面接指導だけで確定診断や治療を行うのではなく、専門医への受診を勧める。また、事業者に伝えるのは就業上の措置に必要な情報であり、病名などの健康情報を本人の同意なく伝えることは避けなければならない。休職や労働時間の調整を実際に決定・実施するのは事業者である。

長時間労働者に対する医師による面接指導（労働安全衛生法）

・対象: 時間外・休日労働が月80時間を超え、疲労の蓄積が認められる労働者で、本人が申し出た者。事業者は医師による面接指導を実施しなければならない。本問の出題当時は「月100時間超」が基準であったが、2019年の法改正で80時間超に引き下げられた。研究開発業務従事者では月100時間超で本人の申し出がなくても面接指導が義務となる。 ・内容: 勤務の状況、疲労の蓄積の状況、心身の状況（抑うつ症状を含む）を確認し、保健指導や受診勧奨を行う。 ・事後措置: 事業者は面接指導の結果について医師の意見を聴き、必要に応じて就業場所の変更、作業の転換、労働時間の短縮、深夜業の回数の減少などの措置を講じる。結果の記録は5年間保存する。 ・産業医は、労働者の健康確保のために必要と認めるときは事業者に勧告することができ、事業者はそれを尊重しなければならない。

時間外労働と健康

・脳・心臓疾患の労災認定では、発症前1か月におおむね100時間、または発症前2～6か月にわたり1か月あたりおおむね80時間を超える時間外労働があると、業務と発症との関連性が強いと評価される（いわゆる過労死ライン）。 ・働き方改革関連法（2019年施行）により、時間外労働の上限は原則月45時間・年360時間とされ、臨時的な特別の事情があっても年720時間以内、単月100時間未満（休日労働を含む）、2～6か月平均80時間以内（休日労働を含む）に規制された。

うつ病の診断（DSM-5）

抑うつ気分または興味・喜びの喪失のいずれかを含み、次の9症状のうち5つ以上がほぼ毎日2週間以上続き、苦痛や社会的・職業的機能の障害を伴うもの。 抑うつ気分、興味・喜びの喪失、体重・食欲の変化、不眠または過眠、精神運動の焦燥または制止、易疲労感・気力の減退、無価値感・過剰な罪責感、思考力・集中力の低下または決断困難、死についての反復思考・希死念慮。

職場のメンタルヘルス対策

・4つのケア: セルフケア、ラインによるケア（管理監督者）、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケア。 ・ストレスチェック制度（2015年施行）: 常時50人以上の労働者を使用する事業場では年1回の実施が義務。高ストレス者が申し出た場合は医師による面接指導を行う。 ・健康情報の取扱い: 心身の状態に関する情報は要配慮個人情報にあたり、事業者への提供は就業上の措置に必要な範囲に限り、原則として本人の同意を得る。