「治す」の先にあるもの―リハビリテーションは疾病ではなく障害と向き合う

正解はgです

選択肢考察

1. ×a.  介護保険では行わない。

   介護保険制度でもリハビリテーションは重要なサービスである。代表的なものに、介護老人保健施設や病院・診療所に通って受ける通所リハビリテーション（デイケア）、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が自宅を訪れる訪問リハビリテーションがあり、介護老人保健施設への入所中にも行われる。急性期・回復期は主に医療保険で、維持期（生活期）は主に介護保険でリハビリテーションが提供されるという役割分担がある。

2. ×b.  ゴールは医療者が決める。

   リハビリテーションの目標は、本人がどのような生活を送りたいかという希望や価値観を中心に設定される。医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師、医療ソーシャルワーカーなどのチームは、障害の評価結果や予後予測を示し、実現可能な目標を立てられるよう助言・支援する立場であり、最終的には患者本人（本人の意思表示が難しい場合は家族も含めて）と話し合って決める。医療者が一方的に決めるものではない。

3. ×c.  疾病の急性期には行わない。

   安静臥床が続くと、筋萎縮・筋力低下、関節拘縮、骨粗鬆症、起立性低血圧、深部静脈血栓症、褥瘡、心肺機能低下、認知機能低下などが生じる。これらを廃用症候群（生活不活発病）という。これを防ぐため、全身状態に配慮しながら発症・手術直後の急性期から早期にリハビリテーションを開始するのが原則である（早期離床）。脳卒中などでは、急性期からのリハビリテーション開始が機能予後の改善につながることが示されている。

4. ×d.  住居環境整備の指導は行わない。

   リハビリテーションの最終目標は、患者が家庭や地域で生活し、社会に参加できるようにすることである。そのため、手すりの設置、段差の解消、洋式トイレへの変更、車椅子が通れる通路幅の確保など、その人の障害と生活環境に合わせた住宅改修や福祉用具の導入を指導する。退院前に自宅を訪問して環境を評価することもある。介護保険では住宅改修費の支給や福祉用具の貸与も制度化されている。

5. ×e.  疾病の三次予防にはかかわらない。

   予防医学は3段階に分けられる。一次予防は発病そのものを防ぐこと（健康増進、予防接種など）、二次予防は早期発見・早期治療で重症化を防ぐこと（検診など）、三次予防は発病後の障害の悪化防止、再発予防、機能回復、社会復帰を図ることである。リハビリテーションはまさに三次予防の中心となる取り組みである。

6. ×f.  自立が期待できる患者を優先して行う。

   リハビリテーションは、完全な自立を達成できるかどうかにかかわらず、その人の残存機能を最大限に引き出し、少しでも生活の質を高めることを目的とする。自立が難しい重度障害者であっても、座位保持や介助量の軽減、拘縮・褥瘡の予防、コミュニケーション手段の確保などによって本人と介護者の負担を減らせる。自立の見込みの有無で対象の優先順位を決めることはない。

7. ○g.  疾病の治癒よりも障害の軽減を目指す。

   リハビリテーション医学の対象は疾病そのものではなく、疾病によって生じた「障害」である。原因となる病気が治癒しない場合や、後遺症が残った場合でも、機能回復訓練、代償手段の獲得、補装具・福祉用具の活用、環境調整を通じて、日常生活や社会生活への影響を小さくすることを目指す。疾病の治癒を目標とする一般の治療医学との違いを端的に表した記述であり、正しい。

8. ×h.  ノーマライゼーションの概念とは相容れない。

   ノーマライゼーションとは、障害の有無や年齢にかかわらず、すべての人が地域社会の中で普通の（ノーマルな）生活を送れるような社会をつくるという理念で、1950年代にデンマークで知的障害者の処遇改善運動から生まれた。障害者が家庭や地域で生活し社会参加することを目指すリハビリテーションは、この理念と方向性を同じくするものであり、相容れないという記述は誤りである。