画面越しでも診察室は「個室」―オンライン診療の基本ルールを押さえる

問われているテーマ

オンライン診療（遠隔診療のうち、医師と患者が情報通信機器を介してリアルタイムに診察・診断・処方などを行う形態）の基本ルールを問う問題である。わが国では厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」（2018年策定、その後数次改訂）がオンライン診療の実施方法を定めており、本問の各選択肢もこの指針の内容に沿って判断する。

考え方

オンライン診療は「場所が離れているだけで、対面診療と同じ医療行為」と考えると整理しやすい。したがって、①対面と同じく医師の守秘義務・患者のプライバシー保護が求められる、②診療行為である以上、診断や処方も可能（ただし安全確保のための制限はある）、③診察は患者の状態をリアルタイムに把握できる方法（原則として映像と音声の双方向通信）で行う、という3点が基本になる。 さらに、医療機関への移動や待合室での接触が不要になるため、院内感染などの感染症リスクを下げられることがオンライン診療の利点の一つである。また診療で扱う病歴や病名は個人情報保護法上の「要配慮個人情報」にあたるため、第三者がその場にいる状態で診療する場合は、医師・患者双方の確認と同意が必要とされる。 これらを踏まえると、診察を行う空間のプライバシー確保を述べた選択肢が正しい。

遠隔医療の分類

遠隔医療は大きく、医師と患者の間で行う D to P（Doctor to Patient）と、医師同士で行う D to D（Doctor to Doctor：遠隔画像診断や遠隔病理診断など）に分けられる。D to P はさらに次のように整理される。 ・オンライン診療：リアルタイムの通信で、診察・診断・処方など診療行為を行う。 ・オンライン受診勧奨：診察したうえで、疾患の可能性を示し受診すべき診療科などを勧める（一般用医薬品の使用指示を含む）。個別の診断や処方は行わない。 ・遠隔健康医療相談：一般的な医学情報の提供にとどまり、個別の診断は行わない（医師以外も実施可能）。 また、医師と患者の間に看護師などが同席する D to P with N（看護師等）や、主治医と専門医が連携する D to P with D という形態もある。

「オンライン診療の適切な実施に関する指針」の主なポイント

・実施にあたっては、医師と患者の間の合意と、診療計画の作成が必要である。 ・初診は原則として「かかりつけの医師」が行うが、2022年の改訂で、かかりつけ医以外でも事前の「診療前相談」を経れば初診からのオンライン診療が可能となった。 ・診察はリアルタイムの映像と音声で行い、文字・写真・録画動画のみのやり取りでは不可。 ・医師はオンライン診療で十分な情報が得られないと判断した場合、速やかに対面診療へ切り替える。急変時に対応できる医療機関をあらかじめ確保しておく。 ・医師・患者双方がプライバシーの保たれた環境で実施し、第三者の同席は双方で確認する。 ・医師は本人確認（必要に応じ身分証明書などで確認）を行い、患者も医師の資格を確認できるようにする。 ・使用する通信システムは十分な情報セキュリティ対策を講じたものとする。 ・医師は厚生労働省が定める研修を受講する必要がある。 ・処方については、初診時の麻薬・向精神薬の処方禁止、情報が不十分な初診患者への8日分以上の処方禁止などの制限がある。

オンライン診療の利点と限界

利点：通院負担の軽減（遠隔地・離島・高齢者・就労者）、感染リスクの低減、治療継続率の向上など。 限界：触診・聴診・打診などの身体診察ができない、検査ができない、通信環境に左右される、緊急時の対応に制約がある、など。