「医師の指示があればOK」ではない―採血できる職種を分けるのは根拠法

正解はdです

選択肢考察

1. ×a.  看護師

   看護師の業務は、保助看法第5条で「療養上の世話」と「診療の補助」と定められている。採血は診療の補助に含まれ、医師の指示があれば実施できる。採血のほか静脈注射や点滴の管理なども診療の補助として行える。採血できる職種であるため、本問の答えではない。

2. ×b.  助産師

   助産師は、保助看法により看護師の業務（療養上の世話・診療の補助）を行うことが認められている。また現行制度では、助産師になるには看護師国家試験にも合格している必要があり、看護師としての資格も併せ持つ。したがって医師の指示のもとで採血を行うことができる。

3. ×c.  保健師

   保健師も保助看法により看護師の業務を行うことが認められており、現行制度では看護師国家試験の合格も要件となっているため、看護師としての資格も有する。地域保健活動が主な業務であるが、診療の補助として医師の指示のもとで採血を行うことができる。

4. ○d.  薬剤師

   薬剤師の業務は薬剤師法に基づき、処方箋の監査・調剤、服薬指導、医薬品の供給・管理などである。薬剤師法には診療の補助や採血を業務とする規定がなく、医師の指示があっても患者から採血することはできない。なお、薬局などの検体測定室で行われる簡易血液検査では、穿刺は利用者自身が行うこととされており、薬剤師が穿刺を行うことは認められていない。

5. ×e.  臨床検査技師

   臨床検査技師は、臨床検査技師等に関する法律により、保助看法の規定にかかわらず、診療の補助として医師（または歯科医師）の具体的な指示を受けて採血を行うことができる。業務は検体検査（血液・尿・微生物など）と生理学的検査（心電図、呼吸機能、脳波、超音波など）に大別され、検査に必要な採血を多くの医療機関で担当している。2015年施行の法改正により、鼻腔・咽頭拭い液の採取など一部の検体採取も業務に加えられた。