家族に連絡がつかない、でも今すぐ入院が必要―「現時点で」が導く応急入院

状況の整理

・統合失調症で当院精神科に通院中の45歳男性。単身生活で、すぐに連絡がとれる家族はいない。 ・「廊下で寝泊まりするように」という声に従って行動しており、命令性の幻聴（命令幻聴）に行動が支配されている。 ・「自分は病気ではない」と述べ、病識が欠如している。 ・精神保健指定医が診察し、入院が必要と判断したが、本人は繰り返しの説明にも同意しない。 ・現時点で自分を傷つける、あるいは他人を害するおそれ（自傷他害のおそれ）を示す言動はない。 ・場所は精神科閉鎖病棟を有する病院の院内である。

入院形態を選ぶ考え方

精神科病床への入院形態は、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法）に定められており、次の順に検討すると整理しやすい。 (1) 本人が入院に同意するか → 同意すれば任意入院。 (2) 同意しない場合、自傷他害のおそれがあるか → あれば措置入院（急速を要し正規の手続きが取れない場合は緊急措置入院）。 (3) 自傷他害のおそれはないが、医療と保護のために入院が必要な場合 → 家族等の同意が得られれば医療保護入院。 (4) さらに急速を要し、家族等の同意を得ることができない場合 → 応急入院。 本例は(1)本人の同意がなく、(2)自傷他害のおそれもないため、非自発的入院のうち医療保護入院か応急入院が候補となる。そのうえで、命令幻聴に支配されて病院の廊下で寝泊まりしようとしており、このまま放置すれば医療と保護を図るうえで著しい支障があるため、直ちに入院させる必要がある。しかし、すぐ連絡がとれる家族がおらず、家族等の同意をその場で得ることができない。設問は「現時点で」最も適切な入院形態を問うており、この条件にあてはまるのは応急入院である。精神保健指定医が現場にいることも、応急入院の要件（指定医の診察）を満たしている。

精神保健福祉法による主な入院形態

・任意入院：本人の同意。指定医の診察は入院時には不要。本人から退院の申し出があれば原則退院させるが、指定医が入院継続を必要と認めた場合は72時間（特定医師では12時間）に限り退院を制限できる。 ・医療保護入院：自傷他害のおそれはないが入院が必要で、本人が任意入院の状態にない。指定医1名の診察＋家族等のいずれかの同意。家族等がいない、または全員が意思表示できない（2024年4月施行の法改正以降は、家族等が同意・不同意の意思表示をしない場合も含む）ときは市町村長の同意で行う。法改正により入院期間が定められ、一定期間ごとに更新手続きが必要となった。 ・応急入院：急速を要し家族等の同意が得られない。指定医1名の診察、応急入院指定病院で72時間以内（特定医師では12時間以内）。 ・措置入院：自傷他害のおそれ。指定医2名以上の診察結果の一致、都道府県知事（政令指定都市の市長）の命令。期間の上限なし。 ・緊急措置入院：自傷他害のおそれが著しく急速を要する。指定医1名の診察、知事の命令、72時間以内。

用語

・精神保健指定医：一定の精神科臨床経験と研修を経て、厚生労働大臣が指定する医師。非自発的入院の要否や行動制限の判断を行う。 ・特定医師：一定の要件を満たす医師で、指定医が不在の緊急時に限り、特定病院において医療保護入院や応急入院の判断を12時間に限って行える。 ・家族等：配偶者、親権者、扶養義務者、後見人または保佐人。

選択の手順のまとめ

本人同意あり → 任意入院 本人同意なし＋自傷他害のおそれあり → 措置入院（急速を要すれば緊急措置入院） 本人同意なし＋自傷他害のおそれなし＋家族等の同意あり → 医療保護入院 本人同意なし＋自傷他害のおそれなし＋急速を要し家族等の同意が得られない → 応急入院