効かない治療は続けない―インターフェロン後に進行した腎細胞癌の次の一手
第112回医師国家試験 D問題 第23問
国試問題にチャレンジ
67歳の女性。根治的右腎摘除術後の治療効果の確認のために来院した。1年前に長径11cm大の右腎細胞癌と多発肺転移に対して,根治的右腎摘除術を受けており,術直後から肺転移巣に対してインターフェロンαの自己投与を週3回施行している。インターフェロン導入11か月後の治療効果の確認のため受診した。現在,他の疾患は認めていない。体温36.2℃。血圧132/84mmHg。尿所見:蛋白(-),糖(-),沈渣に赤血球1~5/1視野,白血球1~5/1視野。血液所見:赤血球420万,Hb 12.8g/dL,Ht 41%,白血球3,900,血小板17万。血液生化学所見:総蛋白7.0g/dL,アルブミン3.8g/dL,総ビリルビン1.1 mg/dL,AST 34U/L,ALT 36U/L,LD 176U/L(基準176~353),γ-GTP 38U/L(基準8~50),尿素窒素20mg/dL,クレアチニン1.0mg/dL,尿酸7.1mg/dL,血糖96 mg/dL,Na 137mEq/L,K 3.9mEq/L,Cl 104mEq/L。CRP 0.1mg/dL。心電図に異常を認めない。11か月前と今回の胸部CTを別に示す。 今後の治療として適切なのはどれか。

- a.手術療法への変更
- b.分子標的薬への変更
- c.放射線治療への変更
- d.抗癌化学療法への変更
- e.インターフェロンαの継続
対話形式の解説
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクターまとめ
転移性腎細胞癌でインターフェロンα投与中に肺転移が増大・増加した場合、治療効果は進行(PD)と判定され、無効な治療を漫然と続けるべきではありません。腎細胞癌は殺細胞性抗癌薬や通常の放射線治療に抵抗性で、両側多発の肺転移は外科的にも取り切れないため、全身治療として分子標的薬へ変更するのが適切です。淡明細胞型ではVHL遺伝子異常からHIFが蓄積しVEGFが過剰となるため、VEGF受容体チロシンキナーゼ阻害薬やmTOR阻害薬が有効で、高血圧や手足症候群、甲状腺機能低下症などの副作用管理が重要です。現在は免疫チェックポイント阻害薬を含む併用療法が一次治療の中心ですが、腫瘍の生物学的性質から治療を選ぶという考え方は、腎細胞癌の診療を理解するうえでの土台になります。
解答・解説
正解はbです
経過の整理
・67歳女性。1年前、長径11cmの右腎細胞癌と多発肺転移(遠隔転移あり=Stage IV)に対し、根治的右腎摘除術を受けた。転移があっても原発巣を摘除する、いわゆる腫瘍減量腎摘除術(cytoreductive nephrectomy)にあたる。 ・術後から肺転移に対してインターフェロンα(サイトカイン療法)を週3回自己注射し、11か月経過した。 ・全身状態は良好で、血算・肝腎機能・電解質・CRPに大きな異常はない(白血球3,900はインターフェロンによる軽度の骨髄抑制としても矛盾しない程度)。治療変更の妨げとなる臓器障害はない。
胸部CTの評価
11か月前と比べ、両側肺の転移巣(右上葉〜中葉、左上葉)の腫瘤影が増大し、小結節も増えている。つまり、インターフェロンα投与下で腫瘍の大きさ・数ともに増加しており、治療効果判定は進行(progressive disease:PD)である。
治療方針の考え方
腎細胞癌は、一般的な殺細胞性抗癌薬や放射線への感受性が低い腫瘍である。一方で、腫瘍血管新生にかかわるVEGF(血管内皮増殖因子)経路の異常が発生に深く関与するため(特に淡明細胞型でVHL遺伝子の異常が多い)、VEGF受容体を標的とするチロシンキナーゼ阻害薬やmTOR阻害薬といった分子標的薬がよく効く。サイトカイン療法が無効となった転移性腎細胞癌では、二次治療として分子標的薬に切り替えるのが標準的な対応である。 両側肺に多発し増大している転移は外科的に取り切れず、全身治療を続ける必要がある。
選択肢考察
- ×a. 手術療法への変更
腎細胞癌の肺転移では、転移巣が少数で完全切除が可能、かつ原発巣が制御され病勢が安定している場合に限り、転移巣切除(metastasectomy)が選択肢となる。本例は両側肺に多発し、11か月で増大・増加しているため完全切除は見込めず、全身治療を優先すべきである。
- ○b. 分子標的薬への変更
インターフェロンα投与中に肺転移が増大・増加しており、サイトカイン療法は無効と判断される。腎細胞癌ではVEGF経路が腫瘍の増殖・血管新生に重要な役割を果たすため、VEGF受容体などを阻害するチロシンキナーゼ阻害薬(スニチニブ、パゾパニブ、アキシチニブ、ソラフェニブ、カボザンチニブなど)やmTOR阻害薬(エベロリムス、テムシロリムス)が有効で、サイトカイン療法後の二次治療として無増悪生存期間の延長が示されている。全身状態や臓器機能も保たれており、分子標的薬への変更が適切である。なお投与中は高血圧、手足症候群、甲状腺機能低下症、肝障害、間質性肺炎(mTOR阻害薬)などの有害事象に注意する。
- ×c. 放射線治療への変更
腎細胞癌は通常分割の放射線治療に抵抗性で、多発肺転移を放射線で制御することは期待できない。放射線治療は、骨転移の疼痛緩和や病的骨折・脊髄圧迫の予防、脳転移に対する定位放射線治療(ガンマナイフなど)といった局所的・緩和的な目的で用いられるのが主であり、本例の両側多発肺転移に対する主治療とはならない。
- ×d. 抗癌化学療法への変更
腎細胞癌は従来型の殺細胞性抗癌薬に対する感受性が極めて低い。尿細管上皮由来の癌細胞では薬剤排出ポンプであるP糖蛋白(多剤耐性遺伝子MDR1の産物)の発現が高いことが一因と考えられている。そのため転移性腎細胞癌の全身治療は、サイトカイン療法、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬が中心であり、殺細胞性抗癌薬は用いない。
- ×e. インターフェロンαの継続
11か月の投与で転移巣が増大・増加しており、治療効果判定は進行(PD)である。無効と判定された治療を漫然と継続しても腫瘍の縮小は期待できず、発熱・倦怠感・抑うつ・骨髄抑制などの副作用を受け続けるだけになるため、有効性の期待できる治療へ変更すべきである。
腎細胞癌の概要
・近位尿細管上皮由来の腺癌で、組織型は淡明細胞型が約7〜8割を占める。淡明細胞型ではVHL(von Hippel-Lindau)遺伝子の異常によりHIF(低酸素誘導因子)が蓄積し、VEGFなどが過剰に産生されて血管に富む腫瘍となる。 ・危険因子:喫煙、肥満、高血圧、長期透析(後天性囊胞性腎疾患)、von Hippel-Lindau病など。 ・古典的三徴(血尿・側腹部痛・腹部腫瘤)がそろうことは少なく、現在は健診や他疾患の画像検査で偶然発見されることが多い。 ・腫瘍随伴症候群:多血症(エリスロポエチン産生)、高Ca血症(PTHrP産生)、発熱、Stauffer症候群(肝転移のない肝機能障害)など。 ・転移しやすい部位:肺、骨、リンパ節、肝、脳。長期間を経た晩期転移もある。
治療の原則
・限局癌:根治的腎摘除術、または小径腫瘍(おおむね4cm以下のT1a)では腎部分切除術。小径腫瘍で手術困難例には凍結療法・ラジオ波焼灼も選択される。 ・転移癌:全身状態が良好な例では原発巣の摘除(腫瘍減量腎摘除術)を検討し、転移巣に対しては全身薬物療法を行う。少数の切除可能な転移は外科的切除も考慮される。 ・薬物療法の変遷:かつてはインターフェロンα、インターロイキン2によるサイトカイン療法が主体であった。2000年代後半から分子標的薬(VEGF受容体チロシンキナーゼ阻害薬、mTOR阻害薬)が登場し、さらに2016年以降は免疫チェックポイント阻害薬(抗PD-1抗体ニボルマブ、抗CTLA-4抗体イピリムマブ、抗PD-1抗体ペムブロリズマブ、抗PD-L1抗体アベルマブなど)が使えるようになった。現在の一次治療は、リスク分類(IMDC分類など)に応じて、免疫チェックポイント阻害薬同士の併用や、免疫チェックポイント阻害薬とチロシンキナーゼ阻害薬の併用が中心となっている。 ・殺細胞性抗癌薬と放射線治療は感受性が低く、放射線は骨転移・脳転移に対する局所・緩和目的が主となる。
POINT
・腎細胞癌は殺細胞性抗癌薬・放射線治療に抵抗性である。 ・転移があっても全身状態が良ければ原発巣を摘除し、転移巣には全身薬物療法を行う。 ・サイトカイン療法(インターフェロンα)無効例では分子標的薬(VEGF受容体チロシンキナーゼ阻害薬、mTOR阻害薬)へ変更する。 ・現在は免疫チェックポイント阻害薬を含む併用療法が一次治療の中心である。 ・切除可能な少数転移は転移巣切除の対象となるが、両側多発・増大例は適応外。
