2005年に底を打った「谷」―出生関連5指標のグラフは形で読み解く

【テーマ】1990〜2010年のわが国の出生関連指標（合計特殊出生率、周産期死亡率、出生時の平均体重、低出生体重児の出生割合、複産〈多胎〉の出生割合）の推移を、1990年を100％とした相対値のグラフから読み取る問題である。

グラフの形の整理

・①：一貫して上昇し、2010年に約150％。 ・②：2005年まで大きく上昇（約165％）し、2010年に低下（約140％）。 ・③：ほぼ横ばいで、わずかに低下（約97％）。 ・④：2005年まで低下（約82％）し、その後やや持ち直す（約90％）。 ・⑤：一貫して大きく低下し、2010年に約50％。

考え方

合計特殊出生率は1990年に1.54（いわゆる「1.57ショック」の翌年）で、その後低下を続け、2005年に過去最低の1.26を記録した。以後はわずかに回復し、2010年は1.39であった。1990年を100％とすると、2005年は約82％、2010年は約90％となり、「2005年を底としたV字（谷型）」の推移を示す④が該当する。 他の指標も「医療の進歩で改善し続けたもの（周産期死亡率）」「晩産化・不妊治療・妊婦の体格変化などで増えたもの（低出生体重児、多胎）」「ごくわずかしか変わらないもの（平均体重）」という特徴で見分けることができる。

合計特殊出生率とは

15〜49歳の女性の年齢別出生率を合計したもので、1人の女性が一生の間に産む子どもの平均数に相当する。人口を維持するのに必要な水準（人口置換水準）は約2.07である。

合計特殊出生率の主な推移

・第1次ベビーブーム（1947〜49年）：4.3以上。 ・1966年（丙午〈ひのえうま〉）：1.58と一時的に急低下。 ・1989年：1.57となり丙午の年を下回った（「1.57ショック」）。 ・2005年：1.26で当時の過去最低。 ・その後やや回復し2015年に1.45となったが、再び低下し、2022年に1.26、2023年は1.20、2024年は1.15と過去最低を更新している。

周産期死亡の定義

1995年から、周産期死亡は「妊娠22週以後の死産＋早期新生児死亡」と定義されている（それ以前は妊娠28週以後の死産を用いていた）。分母は「出生数＋妊娠22週以後の死産数」（出産千対）である。

低出生体重児の区分

・低出生体重児：2,500g未満 ・極低出生体重児：1,500g未満 ・超低出生体重児：1,000g未満

出生に関する統計の資料

これらの指標は人口動態統計（毎年）で把握され、テーマ別に詳しくまとめた人口動態統計特殊報告として「出生に関する統計」が公表されている。