「落ち着きがない」の正体を見極める―ADHDの三主徴と誤解されやすいポイント

ADHD（注意欠陥多動性障害の英語略称）は、現在のDSM-5-TR（米国精神医学会の診断基準）では「注意欠如多動症（注意欠如・多動性障害）」と呼ばれ、神経発達症（発達障害）の一つに位置づけられている。中核症状は次の3つである。 ・不注意：集中が続かない、ケアレスミスが多い、忘れ物・なくし物が多い、話を聞いていないようにみえる。 ・多動性：じっと座っていられない、そわそわする、しゃべりすぎる。 ・衝動性：順番を待てない、質問が終わる前に答えてしまう、他人の会話や遊びに割り込む。 診断には、これらの症状が発達水準に不相応な程度で6か月以上持続し、幼少期（DSM-5以降は12歳以前、旧DSM-IVでは7歳以前）から存在し、家庭と学校など2つ以上の場面でみられ、社会生活や学業に明らかな支障をきたしていることが必要である。 本問では、ADHDの「疫学（性差）」「知的能力との関係」「発症時期」「症状」「学業への影響」の基本事項を問うている。ADHDは男児に多く、幼児期から症状があり、知的能力障害によるものではなく、衝動性を中核症状にもち、学業にも影響する、という骨格を押さえれば正解にたどり着ける。

疫学

・有病率は小児で約5％、成人で約2.5％とされる（DSM-5-TRの記載）。 ・小児期は男児に多い。成人になると性差は小さくなる。 ・多動性は成長とともに目立たなくなることが多いが、不注意は成人期まで持続しやすい。成人期に初めて診断される例もある。

病因

・遺伝要因の関与が大きく、一卵性双生児での一致率が高い（遺伝率は70〜80％程度と推定される）。 ・前頭前野を中心とした実行機能（計画・抑制・注意の制御）の障害や、ドパミン・ノルアドレナリン系の機能異常が想定されている。画像研究では前頭前部の代謝や容積の変化が報告されている。 ・低出生体重、早産、胎内でのアルコールや喫煙への曝露などの環境要因も危険因子として挙げられている。

併存症

・限局性学習症（読み・書き・計算の困難）、自閉スペクトラム症、チック症、反抗挑発症・素行症、不安症、抑うつなどを併存しやすい。 ・DSM-5以降は自閉スペクトラム症との併存診断が認められるようになった。

治療

・環境調整（刺激の少ない席配置、指示を短く具体的にする、視覚的なスケジュール提示など）、保護者へのペアレントトレーニング、本人へのソーシャルスキルトレーニングなどの心理社会的治療が基本となる。 ・薬物療法：中枢刺激薬のメチルフェニデート徐放錠、リスデキサンフェタミン、非中枢刺激薬のアトモキセチン（選択的ノルアドレナリン再取り込み阻害薬）、グアンファシン（α2A受容体作動薬）などが用いられる。

ほかの神経発達症との比較

・知的能力障害：全般的な知的機能と適応機能の障害。 ・自閉スペクトラム症（かつての広汎性発達障害、自閉症、Asperger障害などを統合した概念）：対人的相互反応・コミュニケーションの障害と、限定された反復的な行動・興味が特徴。知能は正常のこともある。 ・ADHD：不注意・多動性・衝動性が特徴で、知能は通常正常である。