がんでも糖尿病でもない―高齢者を「要介護」へ導く骨折・転倒の重み

国民生活基礎調査は、厚生労働省が世帯の保健・医療・福祉・年金・所得などを把握するために毎年実施する調査で、3年ごとに介護票などを含む大規模調査が行われる。2016年度はこの大規模調査の年にあたり、介護保険の要支援・要介護認定を受けた人について「介護が必要となった主な原因」が集計された。 図は要支援者と要介護者を合わせた総数の内訳で、上位から認知症（18.0％）、脳血管疾患（脳卒中）（16.6％）、高齢による衰弱（13.3％）と続き、その次にA（約12％）、関節疾患（10.2％）、心疾患（約5％）が並ぶ。 この順位を覚えていればAが骨折・転倒（12.1％）とすぐにわかる。覚えていなくても、選択肢のうち割合が1割を超えうるものを考えればよい。高齢者では、転倒による大腿骨近位部骨折や脊椎椎体骨折（骨粗鬆症を背景とする）を契機に歩行能力が落ち、介護が必要になる例が非常に多い。一方、糖尿病、呼吸器疾患、Parkinson病、悪性新生物は、いずれも介護の原因としては数％程度にとどまる。 なお、関節疾患や骨折・転倒、高齢による衰弱は、いずれも運動器の障害や虚弱（フレイル）と関係が深く、介護予防ではこれらへの対策が重視されている。

2016年国民生活基礎調査：介護が必要となった主な原因（上位）

総数（要支援＋要介護） 1位 認知症 18.0％ 2位 脳血管疾患（脳卒中） 16.6％ 3位 高齢による衰弱 13.3％ 4位 骨折・転倒 12.1％ 5位 関節疾患 10.2％ 要介護者（要介護1〜5） 1位 認知症 24.8％ 2位 脳血管疾患 18.4％ 3位 高齢による衰弱 12.1％ 4位 骨折・転倒 10.8％ 5位 関節疾患 7.0％ 要支援者（要支援1・2） 1位 関節疾患 17.2％ 2位 高齢による衰弱 16.2％ 3位 骨折・転倒 15.2％ 4位 脳血管疾患 13.1％ 5位 心疾患 6.7％ （認知症は4.6％で6位）

読み取りのポイント

・要介護度が重い層では、認知症と脳血管疾患が上位を占める。 ・要支援の軽い層では、関節疾患、高齢による衰弱、骨折・転倒といった運動器の問題や虚弱が上位となる。これらはロコモティブシンドローム（運動器の障害による移動機能の低下）やフレイルと重なり、介護予防の重点対象である。

その後の調査

2019年調査でも上位5つは同じ顔ぶれ（認知症、脳血管疾患、高齢による衰弱、骨折・転倒、関節疾患）であり、2022年調査では骨折・転倒が高齢による衰弱を上回って3位となっている。脳血管疾患は以前は1位であったが、2016年調査で認知症が初めて1位となった。