「入院させてください」と言える力―統合失調症の再燃と任意入院の原則

正解はcです

選択肢考察

1. ×a.  応急入院

   誤り。応急入院は、本人が入院に同意せず、急いで入院させなければ医療と保護に著しい支障がある一方で、家族等の同意をすぐには得られない場合に用いる。精神保健指定医の診察に基づき、都道府県知事が指定する病院に72時間に限って入院させる制度である。本例は本人が入院に同意しているため、該当しない。

2. ×b.  自由入院

   誤り。「自由入院」は精神保健福祉法に定められた入院形態ではない。かつては法的な手続きによらない精神科入院を慣例的にこう呼んだこともあったが、1987年に精神衛生法が精神保健法へ改正された際、本人の同意に基づく入院は「任意入院」として法律に明記された。現在、精神科病院への同意入院は任意入院として扱い、手続き（書面での同意、権利の告知など）を踏む必要がある。

3. ○c.  任意入院

   正しい。任意入院は、本人の同意に基づく入院である。入院時には、退院の請求などの権利を書面で知らせ、本人から書面で同意を得る。本例は幻聴の苦痛を自覚し、自ら入院治療を希望しているため、任意入院が適切である。任意入院の患者が退院を申し出た場合、原則として退院させなければならない。ただし、精神保健指定医が入院の継続が必要と判断したときは、72時間に限って退院を制限できる（特定医師の診察の場合は12時間）。

4. ×d.  医療保護入院

   誤り。医療保護入院は、精神保健指定医（または特定医師）が医療と保護のために入院が必要と判断したにもかかわらず、本人が入院に同意しない場合に、家族等の同意によって行う入院である。家族等がいない、または意思を示さない場合などは、市町村長が同意する。本例は本人が同意しているため、本人の意思に反する入院形態を選ぶ理由はない。兄が付き添っているが、それだけで医療保護入院になるわけではない。

5. ×e.  緊急措置入院

   誤り。措置入院は、精神障害のために自傷他害のおそれがある者を、精神保健指定医2名以上の診察結果が一致した場合に、都道府県知事（政令指定都市の市長）の権限で入院させる制度である。緊急措置入院は、その正式な手続きを取る時間がない急迫した状況で、指定医1名の診察により72時間に限って行う措置入院である。本例には自傷他害のおそれを示す所見がなく、本人も同意しているので該当しない。