背中の一筋の傷が語るもの―異状死を前に医師がまず果たすべき義務

所見の整理

中年男性が路上で出血して倒れているのを発見され、救急隊到着時すでに心肺停止（CPA）であり、搬送先の病院で死亡が確認された。背部から出血しており、血液を拭うと創が確認された。写真の創は長さ数cm程度の線状の開放創で、創縁はなめらかで整っており（整鋭）、周囲に表皮剝脱（擦過によって皮膚の表層がはがれた所見）を伴わない。一方の創端は鋭く、他方の創端はわずかに幅をもって鈍である。上下の創縁を寄せると一本の直線になる。

創の解釈

創縁が整で表皮剝脱や組織架橋（創の底に残る血管・神経などの橋渡し状の組織）を伴わない点は、鈍器による挫創ではなく鋭器（刃物）による損傷であることを示す。片方の創端が鋭、他方が鈍であることは片刃の刃物（包丁・ナイフなど）の特徴であり、背部という自分では刺しにくい部位であることも併せると、刃物で刺された刺創（あるいは切創）が死因に関与した可能性が高い。すなわち、他殺が強く疑われる状況である。

設問の考え方

本例は外因（外傷）による死亡であり、しかも犯罪の関与が疑われる。医師法第21条は「医師は、死体又は妊娠4月以上の死産児を検案して異状があると認めたときは、24時間以内に所轄警察署に届け出なければならない」と定めている。したがって、死亡を確認した医師がまず行うべきことは、遺体に手を加えず現状を保ったまま、所轄警察署へ異状死として届け出ることである。届出後は警察による検視が行われ、犯罪性があれば司法解剖などで死因が究明される。死亡診断書・死体検案書などの書類の作成はその後の段階の話であり、「まず行うべきこと」には当たらない。

異状死の届出（医師法第21条）

・医師は死体または妊娠4か月以上の死産児を検案して異状があると認めたときは、24時間以内に所轄警察署に届け出なければならない。違反には罰則がある。 ・ここでいう「検案」とは、医師が死因などを判定するために死体の外表を検査することをいい、自分が診療していた患者か否かを問わない（平成31年の厚生労働省通知でもこの解釈が示されている）。 ・異状死の典型例：外傷・中毒・溺水・熱中症などの外因死、外因による傷害の続発症、死因不詳の死亡、診療行為に関連した予期しない死亡など（日本法医学会の「異状死ガイドライン」が目安として用いられる）。

死亡診断書と死体検案書の使い分け

・死亡診断書：診療中の患者が、その診療に係る傷病で死亡した場合。最終診察から24時間を超えていても、診療中の傷病による死亡と判定できれば死亡診断書を交付できる。 ・死体検案書：上記以外（診療管理下にない死亡、外因死、来院時心肺停止で死因が判定できない場合など）。

解剖の種類

・司法解剖：犯罪が疑われる死体について、刑事訴訟法に基づき裁判所の鑑定処分許可状を得て行う。遺族の承諾は不要。 ・行政解剖（監察医解剖など）：犯罪性はないが死因不明の死体について、死体解剖保存法などに基づき公衆衛生上の目的で行う。 ・調査法解剖：死因・身元調査法に基づき、警察署長の判断で行う。遺族の承諾は不要。 ・承諾解剖：遺族の承諾を得て行う。 ・病理解剖：病院で病死した患者について、遺族の承諾のもとに死因や病態を調べる目的で行う。

鋭器損傷の見方

・切創：鋭器を引いてできる創で、長さが深さより大きい。 ・刺創：鋭器で刺してできる創で、深さが長さより大きい。片刃なら一端が鋭・他端が鈍、両刃なら両端とも鋭となる。 ・鋭器損傷は創縁が整で、表皮剝脱や組織架橋を伴わない。これに対し鈍器による挫創は、創縁が不整で表皮剝脱・組織架橋を伴う。