遺書が語ることと、遺体が語ること―縊頸の検案で医師が確かめるべきもの

状況の整理

・60歳女性が自宅倉庫で、梁に掛けたロープで縊頸（いけい：首を吊った状態）の状態で発見された。 ・自筆の遺書があり、病苦による自殺であること、対外的には病死扱いにしてほしいことが記されている。 ・糖尿病性腎症による慢性腎不全で、かかりつけ医のもとで週3回の透析を受けていた。 ・かかりつけ医ではない医師が、警察官とともに現場で検案を行う。

考え方

本例は縊頸という外因による死亡であり、診療中の疾患（慢性腎不全）による死亡ではない。異状死体として警察が関与し、医師が死体の外表を調べて死因や死亡時刻などを判断する「検案」を行う場面である。検案医が押さえるべき点は次のとおりである。 1. 交付する書類：生前に診療していた傷病に関連した死亡ではなく、外因死を検案したのであるから、「死体検案書」を作成する。 2. 作成者：検案を行った医師自身が作成する。自ら検案していない医師は検案書を交付できない（医師法第20条）。 3. 検案の内容：遺書があるからといって自殺と即断せず、死体の所見が「自らの縊頸」という状況と矛盾しないかを客観的に確かめる。索溝（ロープによる頸部の圧痕）の幅・模様・走行がロープの性状や掛かり方と一致するか、他殺（絞殺後に吊るす偽装など）を疑わせる所見がないかを確認する。 4. 記載内容：「死亡したとき」は死体所見から推定した死亡時刻を記載し、「死因の種類」は事実どおり「自殺」とする。死者や遺族の希望で事実を変えてはならない。 したがって、検案医の行動として正しいのは、索条痕（索溝）がロープの性状と一致しているかの確認である。

死亡診断書と死体検案書の使い分け

・死亡診断書：医師が診療継続中の患者が、その傷病に関連して死亡した場合に交付する。最終診察後24時間を経過していても、生前に診療していた傷病に関連する死亡と判断できれば、改めて死後診察を行ったうえで死亡診断書を交付できる。 ・死体検案書：診療継続中の患者以外の死亡、または診療中の患者であっても診療していた傷病と関連しない死亡（外因死など）の場合に、死体を検案した医師が交付する。 ・様式は同一の用紙で、表題の不要な方を二重線で消して使用する。

関連する医師法の規定

・第19条第2項：診察・検案した医師は、診断書・検案書の交付の求めがあれば、正当な事由なく拒んではならない。 ・第20条：自ら診察しないで診断書を、自ら検案しないで検案書を交付してはならない。 ・第21条：死体を検案して異状があると認めたときは、24時間以内に所轄警察署に届け出なければならない。

死因の種類の分類（死亡診断書・死体検案書の記載欄）

1 病死及び自然死 外因死：不慮の外因死（2 交通事故、3 転倒・転落、4 溺水、5 煙・火災及び火焔による傷害、6 窒息、7 中毒、8 その他）、その他及び不詳の外因死（9 自殺、10 他殺、11 その他及び不詳の外因） 12 不詳の死

縊頸と絞頸の鑑別の要点

・縊頸（自分の体重で頸部が圧迫される）：索溝は前頸部で深く、結び目に向かって斜め上方へ走り、結び目付近で途切れる。定型的縊頸では顔面は蒼白で、溢血点は乏しい。死斑は下肢・前腕など体の下方に出る。 ・絞頸（手やひもで頸部を絞める。他殺が多い）：索溝はほぼ水平で全周性に近い。静脈還流が妨げられるため顔面のうっ血・腫脹、眼瞼結膜などの溢血点が著明となる。 ・扼頸（手で首を絞める。ほぼ他殺）：頸部に指による皮下出血や爪痕がみられる。