痛みが息苦しさを呼ぶとき―在宅緩和ケアで「まず経口モルヒネを増やす」理由
第106回医師国家試験 E問題 第41問
国試問題にチャレンジ
74歳の男性。背部痛と呼吸困難とを主訴に来院した。膵体部癌切除術後に有痛性の多発性肺転移をきたしたが積極的な治療は望まず,1か月前から自宅近くの診療所で経口モルヒネを処方され内服していた。5日前に体動時の背部痛を認め,それを契機に徐々に息苦しさを感じるようになったため紹介されて受診した。意識は清明。身長164 cm,体重48 kg。体温36.7℃。脈拍76/分,整。血圧120/70 mmHg。呼吸数20/分。SpO2 97%(room air)。血液所見:赤血球302万,Hb 7.8 g/dL,Ht 29%,白血球2,600,血小板8.0万。血液生化学所見:総蛋白5.8 g/dL,アルブミン2.7 g/dL,尿素窒素24 mg/dL,クレアチニン1.4 mg/dL,総ビリルビン2.1 mg/dL,AST 47 IU/L,ALT 68 IU/L,ALP 378 IU/L(基準115~359),γ-GTP 67 IU/L(基準8~50)。食事の経口摂取は可能で,食欲も保たれている。 現時点の対応として適切なのはどれか。
- a.胸腔穿刺を行う。
- b.経口モルヒネを増量する。
- c.在宅酸素療法を導入する。
- d.医療用麻薬の貼付剤を追加する。
- e.本人の意思に反して抗悪性腫瘍薬を投与する。
対話形式の解説
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクターまとめ
積極的治療を望まず在宅で経口モルヒネを内服している進行がん患者に、痛みの増悪を契機とした呼吸困難が生じた場合、まず考えるべきは疼痛コントロールの不足です。モルヒネは鎮痛効果に上限がなく、がん患者の呼吸困難感も和らげるため、経口摂取が可能なら経口モルヒネの増量が第一の対応となります。SpO2が保たれていれば酸素療法は不要で、胸水の根拠がなければ胸腔穿刺も行わず、貼付剤は内服困難時に検討し、判断能力のある患者の治療拒否の意思は尊重します。腎機能低下時にはモルヒネの活性代謝物の蓄積に注意し、必要に応じてオピオイドスイッチングを考えます。本人の意思を軸に苦痛緩和を組み立てる考え方は、緩和ケア全般の基本となる重要な視点です。
解答・解説
正解はbです
所見の整理
・74歳男性。膵体部癌の切除術後に、痛みを伴う多発性肺転移が出現した。本人は積極的な抗癌治療を望んでおらず、1か月前から近医で経口モルヒネを処方され、在宅で緩和ケアを受けている。 ・5日前から体動時の背部痛が出現し、それをきっかけに徐々に息苦しさを自覚するようになった。 ・意識清明、バイタルサインは安定しており、呼吸数20/分とやや多いものの、SpO2(経皮的動脈血酸素飽和度)は室内気で97%と保たれている。 ・血液検査では、貧血(Hb 7.8 g/dL)、白血球減少(2,600/μL)、血小板減少(8.0万/μL)、低アルブミン血症(2.7 g/dL)、軽度の腎機能低下(クレアチニン1.4 mg/dL)、軽度の肝胆道系酵素上昇(総ビリルビン2.1 mg/dL、ALP・γ-GTP軽度高値)がみられる。進行癌に伴う全身状態の悪化を反映した所見である。 ・食事は経口摂取でき、食欲も保たれている。
病態の解釈
本例は、進行膵癌の多発肺転移により在宅緩和ケア中の患者で、現在の経口モルヒネ量では背部痛が十分に抑えられていない(疼痛コントロール不良)状態と考えられる。呼吸困難は痛みの増悪を契機に出現しており、SpO2は正常で、胸水の貯留を示す記載もない。つまり低酸素血症や大量胸水による呼吸困難ではなく、痛みや肺転移そのものに伴う呼吸困難感が主体と推測される。
設問への考え方
対応の方針は、①本人の「積極的治療は望まない」という意思を尊重する、②苦痛(痛みと呼吸困難)を和らげる、の2点に集約される。モルヒネは鎮痛作用に加え、がん患者の呼吸困難感を軽減する効果がある。経口摂取が可能であり、すでにモルヒネを内服して副作用なく経過している以上、同じ経口モルヒネを増量して痛みと呼吸困難の両方の緩和を図るのが最も合理的な対応である。WHO(世界保健機関)方式がん疼痛治療でも、可能であれば経口投与を第一選択とし、患者ごとに必要な量まで調整することが原則とされる。
選択肢考察
- ×a. 胸腔穿刺を行う。
胸腔穿刺は、胸水が大量にたまって肺が圧迫され呼吸困難を起こしている場合(癌性胸膜炎など)に、診断や症状緩和の目的で行う手技である。本例では胸水の存在を示す所見の記載がなく、SpO2も保たれている。気胸や出血などの合併症を伴う侵襲的な処置であり、血小板も8.0万/μLと低下している。現時点で行う根拠はない。
- ○b. 経口モルヒネを増量する。
背部痛の増悪は、現在のモルヒネ量では痛みが抑えきれていないことを示している。モルヒネは強オピオイド(医療用麻薬の鎮痛薬)の代表で、痛みの強さに応じて増量でき、鎮痛効果に上限(有効限界)がない。さらに、呼吸中枢の感受性を下げて呼吸困難感を和らげる、呼吸数を減らして呼吸筋の酸素消費を抑える、中枢性に咳を鎮める、といった作用により、がん患者の呼吸困難にも有効である。経口摂取が可能で、すでにモルヒネの内服に慣れている本例では、経口モルヒネの増量が痛みと呼吸困難の双方に対する第一の対応となる。なお、本例はクレアチニンが軽度上昇しており、モルヒネの活性代謝物が蓄積しやすい。増量の際は眠気や呼吸抑制などに注意し、腎機能がさらに悪化すれば、腎機能の影響を受けにくい他のオピオイドへの変更(オピオイドスイッチング)も考慮する。
- ×c. 在宅酸素療法を導入する。
室内気でSpO2 97%と酸素化は良好であり、現時点では酸素投与の必要はない。低酸素血症のない呼吸困難感に対して酸素投与が症状を改善するという根拠は乏しく、がん患者の呼吸困難に対してはオピオイドがより有効である。病状が進行して低酸素血症が出現すれば、在宅酸素療法を検討することになる。
- ×d. 医療用麻薬の貼付剤を追加する。
フェンタニルなどの貼付剤は、嚥下困難・嘔吐・消化管閉塞などで内服ができない場合や、内服薬の副作用が問題となる場合に使用を検討する。本例は経口摂取が可能で食欲もあり、内服を続けられる。また、貼付剤は効果が安定するまでに時間がかかり、痛みの急な増強に合わせた細かな調整に向かない。種類の異なるオピオイドを重ねると用量調整や副作用の評価も複雑になる。まずは現在の経口モルヒネを増量して対応するのが原則である。
- ×e. 本人の意思に反して抗悪性腫瘍薬を投与する。
判断能力のある患者が、十分な説明を受けたうえで積極的治療を望まないと決めた場合、その意思は尊重されなければならない(自己決定権の尊重、インフォームド・コンセントの原則)。本人の意思に反する治療は医療倫理上許されない。さらに本例は汎血球減少や低アルブミン血症を認め全身状態も不良であり、抗悪性腫瘍薬の投与は骨髄抑制の悪化など害が大きいと考えられる。
WHO方式がん疼痛治療法
・1986年に示された鎮痛薬使用の基本原則は、次の5つであった(一部に英語の標語を併記)。 by mouth:可能な限り口から投与する by the clock:痛みが出てからではなく、一定の間隔で定時に投与する by the ladder:3段階除痛ラダー(非オピオイド→弱オピオイド→強オピオイド)に従い段階的に強める 患者ごとに:必要量は患者によって大きく異なるため、個々に適量を決める 細部への配慮:副作用対策や患者への説明など、細部まで配慮する ・2018年のWHOガイドライン改訂で by the ladder は基本原則から外れ、残りの4原則となった。痛みの強さに応じて最初から強オピオイドを使ってよいという考え方である(3段階除痛ラダーは教育的な目安としては今も用いられる)。
オピオイドの使い方の要点
・定時投与(徐放製剤)で持続痛を抑え、突出痛にはレスキュー薬(速放製剤)を用いる。レスキューの使用回数が多ければ定時量を増量する。 ・主な副作用:便秘(ほぼ必発で耐性ができにくく、下剤を予防的に併用)、悪心・嘔吐(初期に多い)、眠気。呼吸抑制は適切な量の調整を行えばまれである。 ・モルヒネは腎排泄の活性代謝物(モルヒネ-6-グルクロニドなど)が腎機能低下時に蓄積し、傾眠やせん妄、呼吸抑制を起こしやすい。腎機能障害例ではオキシコドンやフェンタニルなどが選択されることが多い。 ・経口が困難になったら、貼付剤(フェンタニル)、持続皮下注・持続静注などへ投与経路を変更する。
がん患者の呼吸困難への対応
・原因(胸水、気道狭窄、肺炎、貧血、心不全など)のうち治療可能なものがあれば対処する。 ・薬物療法の中心はオピオイド(特にモルヒネ)である。不安が強ければ抗不安薬を併用することがある。 ・酸素投与は低酸素血症がある場合に有効である。 ・送風(顔に風を当てる)や体位の工夫などの非薬物療法も用いられる。
在宅緩和ケア
身体的苦痛の緩和に加え、精神的・社会的・スピリチュアルな苦痛にも配慮し、患者本人だけでなく家族も支援の対象とする。本人の価値観や希望に沿った療養を実現するため、今後の治療・ケアについて患者・家族・医療者が話し合っておくこと(アドバンス・ケア・プランニング)が重要である。
POINT
・がん疼痛の増悪で経口摂取が可能なら、まず現在の経口オピオイドを増量する(経口投与が第一選択)。 ・モルヒネは鎮痛だけでなく、がん患者の呼吸困難の緩和にも有効である。 ・SpO2が保たれていれば酸素療法は不要、胸水の所見がなければ胸腔穿刺は不要。 ・貼付剤は内服困難時に検討する。 ・判断能力のある患者の治療拒否の意思は尊重する。 ・WHO方式がん疼痛治療の基本原則は現在4原則(「除痛ラダーにそって」が削除された)。
